4045 東亞合成

時価

1803億円

PER 予

15.49倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.83倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.77%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、受取補償金の受取額他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	有形固定資産合計		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		受取補償金の受取額		自己株式の処分		機械装置及び運搬具（純額）
2008/12	652億		-		-		50百万		227億
2009/12	603億	-7.5%	-		-		8百万	-84%	193億	-14.9%
2010/12	605億	+0.4%	-		-		5百万	-37.5%	173億	-10.2%
2011/12	618億	+2%	-765百万		-		7百万	+40%	190億	+9.7%
2012/12	661億	+7%	-		515百万		5百万	-28.6%	185億	-2.8%
2013/12	659億	-0.2%	-		124百万	-75.9%	-		181億	-2.1%
2014/12	661億	+0.3%	-		-		-		252億	+39.4%
2015/12	630億	-4.7%	-		-		-		229億	-9.3%
2016/12	600億	-4.9%	-		-		-		209億	-8.5%
2017/12	627億	+4.5%	-		-		-		208億	-0.7%
2018/12	671億	+7.1%	-		-		-		236億	+13.8%
2019/12	744億	+10.9%	-		-		-		259億	+9.5%
2020/12	783億	+5.3%	-		-		-		259億	+0.2%
2021/12	782億	-0.1%	-		-		-		264億	+1.8%
2022/12	908億	+16.1%	-		-		-		244億	-7.6%
2023/12	965億	+6.3%	-		-		-		255億	+4.3%

2008年12月

有形固定資産合計: 651億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 5000万
機械装置及び運搬具（純額）: 226億8100万

2009年12月

有形固定資産合計: 602億7300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 800万
機械装置及び運搬具（純額）: 192億9400万

2010年12月

有形固定資産合計: 605億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 500万
機械装置及び運搬具（純額）: 173億1700万

2011年12月

有形固定資産合計: 617億5400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 700万
機械装置及び運搬具（純額）: 189億9600万

2012年12月

有形固定資産合計: 660億6500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: 5億1500万
自己株式の処分: 500万
機械装置及び運搬具（純額）: 184億7100万

2013年12月

有形固定資産合計: 659億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: 1億2400万
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 180億9100万

2014年12月

有形固定資産合計: 660億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 252億1700万

2015年12月

有形固定資産合計: 630億1600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 228億6800万

2016年12月

有形固定資産合計: 599億5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 209億1700万

2017年12月

有形固定資産合計: 626億6300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 207億6200万

2018年12月

有形固定資産合計: 670億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 236億2400万

2019年12月

有形固定資産合計: 743億7600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 258億5700万

2020年12月

有形固定資産合計: 783億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 259億1900万

2021年12月

有形固定資産合計: 781億9300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 263億9200万

2022年12月

有形固定資産合計: 907億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 243億9900万

2023年12月

有形固定資産合計: 965億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 254億5100万