4045 東亞合成

時価

1745億円

PER 予

15倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.8倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.89%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、受取補償金の受取額他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	有形固定資産合計	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	受取補償金の受取額	自己株式の処分	機械装置及び運搬具（純額）	雑収入
2008/12	652億	-	-	50百万	227億	319百万
2009/12	603億 -7.5%	-	-	8百万 -84%	193億 -14.9%	521百万 +63.3%
2010/12	605億 +0.4%	-	-	5百万 -37.5%	173億 -10.2%	256百万 -50.9%
2011/12	618億 +2%	-765百万	-	7百万 +40%	190億 +9.7%	415百万 +62.1%
2012/12	661億 +7%	-	515百万	5百万 -28.6%	185億 -2.8%	240百万 -42.2%
2013/12	659億 -0.2%	-	124百万 -75.9%	-	181億 -2.1%	213百万 -11.3%
2014/12	661億 +0.3%	-	-	-	252億 +39.4%	314百万 +47.4%
2015/12	630億 -4.7%	-	-	-	229億 -9.3%	151百万 -51.9%
2016/12	600億 -4.9%	-	-	-	209億 -8.5%	161百万 +6.6%
2017/12	627億 +4.5%	-	-	-	208億 -0.7%	-
2018/12	671億 +7.1%	-	-	-	236億 +13.8%	-
2019/12	744億 +10.9%	-	-	-	259億 +9.5%	-
2020/12	783億 +5.3%	-	-	-	259億 +0.2%	-
2021/12	782億 -0.1%	-	-	-	264億 +1.8%	-
2022/12	908億 +16.1%	-	-	-	244億 -7.6%	-
2023/12	965億 +6.3%	-	-	-	255億 +4.3%	-

2008年12月

有形固定資産合計: 651億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 5000万
機械装置及び運搬具（純額）: 226億8100万
雑収入: 3億1900万

2009年12月

有形固定資産合計: 602億7300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 800万
機械装置及び運搬具（純額）: 192億9400万
雑収入: 5億2100万

2010年12月

有形固定資産合計: 605億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 500万
機械装置及び運搬具（純額）: 173億1700万
雑収入: 2億5600万

2011年12月

有形固定資産合計: 617億5400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 700万
機械装置及び運搬具（純額）: 189億9600万
雑収入: 4億1500万

2012年12月

有形固定資産合計: 660億6500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: 5億1500万
自己株式の処分: 500万
機械装置及び運搬具（純額）: 184億7100万
雑収入: 2億4000万

2013年12月

有形固定資産合計: 659億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: 1億2400万
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 180億9100万
雑収入: 2億1300万

2014年12月

有形固定資産合計: 660億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 252億1700万
雑収入: 3億1400万

2015年12月

有形固定資産合計: 630億1600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 228億6800万
雑収入: 1億5100万

2016年12月

有形固定資産合計: 599億5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 209億1700万
雑収入: 1億6100万

2017年12月

有形固定資産合計: 626億6300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 207億6200万
雑収入: -

2018年12月

有形固定資産合計: 670億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 236億2400万
雑収入: -

2019年12月

有形固定資産合計: 743億7600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 258億5700万
雑収入: -

2020年12月

有形固定資産合計: 783億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 259億1900万
雑収入: -

2021年12月

有形固定資産合計: 781億9300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 263億9200万
雑収入: -

2022年12月

有形固定資産合計: 907億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 243億9900万
雑収入: -

2023年12月

有形固定資産合計: 965億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
機械装置及び運搬具（純額）: 254億5100万
雑収入: -