有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、受取補償金の受取額他2件
2008年12月
- 有形固定資産合計
- 651億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 5000万
- 投資その他の資産合計
- 245億500万
2009年12月
- 有形固定資産合計
- 602億7300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 800万
- 投資その他の資産合計
- 244億7200万
2010年12月
- 有形固定資産合計
- 605億3000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 500万
- 投資その他の資産合計
- 265億8300万
2011年12月
- 有形固定資産合計
- 617億5400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 700万
- 投資その他の資産合計
- 204億5200万
2012年12月
- 有形固定資産合計
- 660億6500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- 5億1500万
- 自己株式の処分
- 500万
- 投資その他の資産合計
- 211億9800万
2013年12月
- 有形固定資産合計
- 659億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- 1億2400万
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 245億9500万
2014年12月
- 有形固定資産合計
- 660億9200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 301億9900万
2015年12月
- 有形固定資産合計
- 630億1600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 310億7700万
2016年12月
- 有形固定資産合計
- 599億5300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 299億5500万
2017年12月
- 有形固定資産合計
- 626億6300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 388億9600万
2018年12月
- 有形固定資産合計
- 670億8300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 315億3500万
2019年12月
- 有形固定資産合計
- 743億7600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 331億4800万
2020年12月
- 有形固定資産合計
- 783億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 313億7000万
2021年12月
- 有形固定資産合計
- 781億9300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 339億2400万
2022年12月
- 有形固定資産合計
- 907億7400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 337億8200万
2023年12月
- 有形固定資産合計
- 965億3200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 投資その他の資産合計
- 393億1300万