4045 東亞合成

時価

1748億円

PER 予

15.02倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.81倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.88%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、受取補償金の受取額他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	有形固定資産合計	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	受取補償金の受取額	自己株式の処分	投資その他の資産合計	土壌汚染対策費用
2008/12	652億	-	-	50百万	245億	-
2009/12	603億 -7.5%	-	-	8百万 -84%	245億 -0.1%	-
2010/12	605億 +0.4%	-	-	5百万 -37.5%	266億 +8.6%	-
2011/12	618億 +2%	-765百万	-	7百万 +40%	205億 -23.1%	-
2012/12	661億 +7%	-	515百万	5百万 -28.6%	212億 +3.6%	-
2013/12	659億 -0.2%	-	124百万 -75.9%	-	246億 +16%	-
2014/12	661億 +0.3%	-	-	-	302億 +22.8%	-
2015/12	630億 -4.7%	-	-	-	311億 +2.9%	-
2016/12	600億 -4.9%	-	-	-	300億 -3.6%	-
2017/12	627億 +4.5%	-	-	-	389億 +29.8%	-
2018/12	671億 +7.1%	-	-	-	315億 -18.9%	-
2019/12	744億 +10.9%	-	-	-	331億 +5.1%	-
2020/12	783億 +5.3%	-	-	-	314億 -5.4%	-
2021/12	782億 -0.1%	-	-	-	339億 +8.1%	264百万
2022/12	908億 +16.1%	-	-	-	338億 -0.4%	358百万 +35.6%
2023/12	965億 +6.3%	-	-	-	393億 +16.4%	-

2008年12月

有形固定資産合計: 651億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 5000万
投資その他の資産合計: 245億500万
土壌汚染対策費用: -

2009年12月

有形固定資産合計: 602億7300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 800万
投資その他の資産合計: 244億7200万
土壌汚染対策費用: -

2010年12月

有形固定資産合計: 605億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 500万
投資その他の資産合計: 265億8300万
土壌汚染対策費用: -

2011年12月

有形固定資産合計: 617億5400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: 700万
投資その他の資産合計: 204億5200万
土壌汚染対策費用: -

2012年12月

有形固定資産合計: 660億6500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: 5億1500万
自己株式の処分: 500万
投資その他の資産合計: 211億9800万
土壌汚染対策費用: -

2013年12月

有形固定資産合計: 659億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: 1億2400万
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 245億9500万
土壌汚染対策費用: -

2014年12月

有形固定資産合計: 660億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 301億9900万
土壌汚染対策費用: -

2015年12月

有形固定資産合計: 630億1600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 310億7700万
土壌汚染対策費用: -

2016年12月

有形固定資産合計: 599億5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 299億5500万
土壌汚染対策費用: -

2017年12月

有形固定資産合計: 626億6300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 388億9600万
土壌汚染対策費用: -

2018年12月

有形固定資産合計: 670億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 315億3500万
土壌汚染対策費用: -

2019年12月

有形固定資産合計: 743億7600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 331億4800万
土壌汚染対策費用: -

2020年12月

有形固定資産合計: 783億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 313億7000万
土壌汚染対策費用: -

2021年12月

有形固定資産合計: 781億9300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 339億2400万
土壌汚染対策費用: 2億6400万

2022年12月

有形固定資産合計: 907億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 337億8200万
土壌汚染対策費用: 3億5800万

2023年12月

有形固定資産合計: 965億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
受取補償金の受取額: -
自己株式の処分: -
投資その他の資産合計: 393億1300万
土壌汚染対策費用: -