構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物および構築物	2～75年
機械装置および車両運搬具	2～17年
工具器具備品	2～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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#2 固定資産処分損の注記

※6 固定資産処分損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)		当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
除却費用	362		95
建物及び構築物ほか	113		127

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

前連結会計年度(平成26年12月31日)

担保資産
種類	期末簿価(百万円)	担保権の種類
建物及び構築物	6,351	工場財団
機械装置及び運搬具	5,955	〃

注 上記資産には、根抵当権を設定しておりますが、対応する債務はありません。
当連結会計年度(平成27年12月31日)

2016/04/12 9:55

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～75年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2016/04/12 9:55