4045 東亞合成

時価

1790億円

PER 予

15.38倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.82倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.79%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

その他有価証券評価差額金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、当期変動額合計他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		当期変動額合計		法人税等の支払額		従業員数 - 基幹化学品事業
2007/12	58.4億		-		-		-		-
2008/12	10.5億	-82.1%	-		-52.8億		-58.5億		-
2009/12	14.7億	+40.3%	-		13.4億	黒転	-29.4億	赤縮	-
2010/12	15億	+2%	-		78.6億	+485%	-31.7億	赤拡	-
2011/12	11.7億	-22.2%	-765百万		48.8億	-38%	-84.1億	赤拡	-
2012/12	14.1億	+21.1%	-		54.7億	+12.1%	-4.11億	赤縮	-
2013/12	44.2億	+213.3%	-		-		-62.1億	赤拡	-
2014/12	62.5億	+41.3%	-		-		-44.3億	赤縮	-
2015/12	79億	+26.4%	-		-		-15.3億	赤縮	-
2016/12	79.6億	+0.7%	-		-		-43.4億	赤拡	-
2017/12	131億	+64.5%	-		-		-74.1億	赤拡	-
2018/12	83.1億	-36.5%	-		-		-41.5億	赤縮	-
2019/12	89.7億	+8%	-		-		-53.4億	赤拡	404
2020/12	78.9億	-12.1%	-		-		-39.4億	赤縮	404	±0%
2021/12	97.5億	+23.5%	-		-		-33億	赤縮	394	-2.48%
2022/12	96億	-1.5%	-		-		-62.4億	赤拡	394	±0%
2023/12	133億	+38.8%	-		-		-46.8億	赤縮	402	+2.03%

2007年12月

その他有価証券評価差額金: 58億4100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2008年12月

その他有価証券評価差額金: 10億4700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -52億7900万
法人税等の支払額: -58億5200万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2009年12月

その他有価証券評価差額金: 14億6900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: 13億4400万
法人税等の支払額: -29億4100万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2010年12月

その他有価証券評価差額金: 14億9900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: 78億6300万
法人税等の支払額: -31億6900万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2011年12月

その他有価証券評価差額金: 11億6600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
当期変動額合計: 48億7800万
法人税等の支払額: -84億1000万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2012年12月

その他有価証券評価差額金: 14億1200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: 54億6600万
法人税等の支払額: -4億1100万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2013年12月

その他有価証券評価差額金: 44億2400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -62億500万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2014年12月

その他有価証券評価差額金: 62億4900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -44億2500万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2015年12月

その他有価証券評価差額金: 78億9800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -15億2800万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2016年12月

その他有価証券評価差額金: 79億5500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -43億3800万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2017年12月

その他有価証券評価差額金: 130億8200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -74億700万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2018年12月

その他有価証券評価差額金: 83億700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -41億5300万
従業員数 - 基幹化学品事業: -

2019年12月

その他有価証券評価差額金: 89億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -53億3600万
従業員数 - 基幹化学品事業: 404

2020年12月

その他有価証券評価差額金: 78億9100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -39億3900万
従業員数 - 基幹化学品事業: 404

2021年12月

その他有価証券評価差額金: 97億4900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -33億100万
従業員数 - 基幹化学品事業: 394

2022年12月

その他有価証券評価差額金: 95億9800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -62億4300万
従業員数 - 基幹化学品事業: 394

2023年12月

その他有価証券評価差額金: 133億1900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
当期変動額合計: -
法人税等の支払額: -46億7700万
従業員数 - 基幹化学品事業: 402