東亞合成(4045)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年12月31日
- 58億4100万
- 2008年12月31日 -82.07%
- 10億4700万
- 2009年12月31日 +40.31%
- 14億6900万
- 2010年12月31日 +2.04%
- 14億9900万
- 2011年12月31日 -22.21%
- 11億6600万
- 2012年12月31日 +21.1%
- 14億1200万
- 2013年12月31日 +213.31%
- 44億2400万
- 2014年12月31日 +41.25%
- 62億4900万
- 2015年12月31日 +26.39%
- 78億9800万
- 2016年12月31日 +0.72%
- 79億5500万
- 2017年12月31日 +64.45%
- 130億8200万
- 2018年12月31日 -36.5%
- 83億700万
- 2019年12月31日 +8.03%
- 89億7400万
- 2020年12月31日 -12.07%
- 78億9100万
- 2021年12月31日 +23.55%
- 97億4900万
- 2022年12月31日 -1.55%
- 95億9800万
- 2023年12月31日 +38.77%
- 133億1900万
- 2024年12月31日 +9.14%
- 145億3700万
- 2025年12月31日 +14.43%
- 166億3500万
個別
- 2007年12月31日
- 50億300万
- 2008年12月31日 -87.03%
- 6億4900万
- 2009年12月31日 +73.04%
- 11億2300万
- 2010年12月31日 +3.56%
- 11億6300万
- 2011年12月31日 -22.18%
- 9億500万
- 2012年12月31日 +22.1%
- 11億500万
- 2013年12月31日 +286.88%
- 42億7500万
- 2014年12月31日 +41.8%
- 60億6200万
- 2015年12月31日 +26.61%
- 76億7500万
- 2016年12月31日 +0.78%
- 77億3500万
- 2017年12月31日 +65.2%
- 127億7800万
- 2018年12月31日 -36.74%
- 80億8400万
- 2019年12月31日 +7.9%
- 87億2300万
- 2020年12月31日 -12.37%
- 76億4400万
- 2021年12月31日 +23.89%
- 94億7000万
- 2022年12月31日 -2.67%
- 92億1700万
- 2023年12月31日 +37.95%
- 127億1500万
- 2024年12月31日 +8.2%
- 137億5800万
- 2025年12月31日 +13.79%
- 156億5500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- 2026/03/25 14:37
その他有価証券評価差額金 当期発生額 6,067 百万円 8,582 百万円 組替調整額 △4,332 △5,244 法人税等及び税効果調整前 1,735 3,337 法人税等及び税効果額 △513 △1,232 その他有価証券評価差額金 1,221 2,104 為替換算調整勘定 当期発生額 1,290 687 法人税等及び税効果調整前 1,290 687 法人税等及び税効果額 - - 為替換算調整勘定 1,290 687 退職給付に係る調整額 当期発生額 1,297 940 組替調整額 △48 △173 法人税等及び税効果調整前 1,249 767 法人税等及び税効果額 △381 △257 退職給付に係る調整額 867 510 その他の包括利益合計 3,379 3,302 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 14:37
(表示方法の変更)前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △6,046 △7,176 前払年金費用 △889 △986
前事業年度において、繰延税金資産にて独立掲記しておりました「土壌汚染対策費用否認額」および繰延税金負債にて独立掲記しておりました「退職給付信託返還有価証券」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度よりそれぞれ「その他」に含めております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。この結果、前事業年度の繰延税金資産に表示していた「土壌汚染対策費用否認額」53百万円、「その他」241百万円は、「その他」294百万円に、繰延税金負債に表示していた「退職給付信託返還有価証券」△76百万円、「その他」△0百万円は、「その他」△76百万円に組み替えております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 14:37
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △6,308 △7,541 退職給付に係る資産 △1,530 △1,889
繰延税金資産の「土壌汚染対策費用否認額」および繰延税金負債の「退職給付信託返還有価証券」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の繰延税金資産に表示していた「土壌汚染対策費用否認額」53百万円、および「その他」197百万円は、「その他」251百万円として、繰延税金負債に表示していた「退職給付信託返還有価証券」△76百万円、および「その他」△103百万円は、「その他」△180百万円として組み替えております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債合計は、新規社債の発行により「社債」が増加したため、前連結会計年度末に比べ88億8百万円、13.7%増加し、731億6千万円となりました。2026/03/25 14:37
純資産合計は、「その他有価証券評価差額金」が増加したため、前連結会計年度末に比べ22億7千6百万円、1.1%増加し、2,159億4千4百万円となり、自己資本比率は74.3%となりました。
②キャッシュ・フローの状況