4045 東亞合成

4045
2026/07/29
時価
1939億円
PER 予
16.58倍
2009年以降
6.17-27.13倍
(2009-2025年)
PBR
0.9倍
2009年以降
0.51-1.14倍
(2009-2025年)
配当 予
3.9%
ROE 予
5.4%
ROA 予
4.05%
資料
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東亞合成(4045)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期

【期間】

連結

2007年12月31日
58億4100万
2008年12月31日 -82.07%
10億4700万
2009年12月31日 +40.31%
14億6900万
2010年12月31日 +2.04%
14億9900万
2011年12月31日 -22.21%
11億6600万
2012年12月31日 +21.1%
14億1200万
2013年12月31日 +213.31%
44億2400万
2014年12月31日 +41.25%
62億4900万
2015年12月31日 +26.39%
78億9800万
2016年12月31日 +0.72%
79億5500万
2017年12月31日 +64.45%
130億8200万
2018年12月31日 -36.5%
83億700万
2019年12月31日 +8.03%
89億7400万
2020年12月31日 -12.07%
78億9100万
2021年12月31日 +23.55%
97億4900万
2022年12月31日 -1.55%
95億9800万
2023年12月31日 +38.77%
133億1900万
2024年12月31日 +9.14%
145億3700万
2025年12月31日 +14.43%
166億3500万

個別

2007年12月31日
50億300万
2008年12月31日 -87.03%
6億4900万
2009年12月31日 +73.04%
11億2300万
2010年12月31日 +3.56%
11億6300万
2011年12月31日 -22.18%
9億500万
2012年12月31日 +22.1%
11億500万
2013年12月31日 +286.88%
42億7500万
2014年12月31日 +41.8%
60億6200万
2015年12月31日 +26.61%
76億7500万
2016年12月31日 +0.78%
77億3500万
2017年12月31日 +65.2%
127億7800万
2018年12月31日 -36.74%
80億8400万
2019年12月31日 +7.9%
87億2300万
2020年12月31日 -12.37%
76億4400万
2021年12月31日 +23.89%
94億7000万
2022年12月31日 -2.67%
92億1700万
2023年12月31日 +37.95%
127億1500万
2024年12月31日 +8.2%
137億5800万
2025年12月31日 +13.79%
156億5500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
その他有価証券評価差額金
当期発生額6,067百万円8,582百万円
組替調整額△4,332△5,244
法人税等及び税効果調整前1,7353,337
法人税等及び税効果額△513△1,232
その他有価証券評価差額金1,2212,104
為替換算調整勘定
当期発生額1,290687
法人税等及び税効果調整前1,290687
法人税等及び税効果額--
為替換算調整勘定1,290687
退職給付に係る調整額
当期発生額1,297940
組替調整額△48△173
法人税等及び税効果調整前1,249767
法人税等及び税効果額△381△257
退職給付に係る調整額867510
その他の包括利益合計3,3793,302
2026/03/25 14:37
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年12月31日)当事業年度(2025年12月31日)
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金△6,046△7,176
前払年金費用△889△986
(表示方法の変更)
前事業年度において、繰延税金資産にて独立掲記しておりました「土壌汚染対策費用否認額」および繰延税金負債にて独立掲記しておりました「退職給付信託返還有価証券」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度よりそれぞれ「その他」に含めております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。この結果、前事業年度の繰延税金資産に表示していた「土壌汚染対策費用否認額」53百万円、「その他」241百万円は、「その他」294百万円に、繰延税金負債に表示していた「退職給付信託返還有価証券」△76百万円、「その他」△0百万円は、「その他」△76百万円に組み替えております。
2026/03/25 14:37
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年12月31日)当連結会計年度(2025年12月31日)
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金△6,308△7,541
退職給付に係る資産△1,530△1,889
(表示方法の変更)
繰延税金資産の「土壌汚染対策費用否認額」および繰延税金負債の「退職給付信託返還有価証券」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の繰延税金資産に表示していた「土壌汚染対策費用否認額」53百万円、および「その他」197百万円は、「その他」251百万円として、繰延税金負債に表示していた「退職給付信託返還有価証券」△76百万円、および「その他」△103百万円は、「その他」△180百万円として組み替えております。
2026/03/25 14:37
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
負債合計は、新規社債の発行により「社債」が増加したため、前連結会計年度末に比べ88億8百万円、13.7%増加し、731億6千万円となりました。
純資産合計は、「その他有価証券評価差額金」が増加したため、前連結会計年度末に比べ22億7千6百万円、1.1%増加し、2,159億4千4百万円となり、自己資本比率は74.3%となりました。
②キャッシュ・フローの状況
2026/03/25 14:37

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