有価証券報告書-第106期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

(2) 持分法非適用会社
非連結子会社 3社
関連会社 10社
東洋電化工業㈱ほか
(3) 持分法非適用会社について持分法を適用しない理由
これらの会社は、それぞれ連結純損益および利益剰余金に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がありません。