- 4047
- 2026/08/28
- 時価
- 1358億円
- PER 予
- 17.81倍
- 2010年以降
- 赤字-56.16倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.78倍
- 2010年以降
- 0.56-2.84倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.53%
- ROE 予
- 9.99%
- ROA 予
- 5.4%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 226億
- 2014年3月31日 -6.23%
- 211億9300万
個別
- 2013年3月31日
- 215億8500万
- 2014年3月31日 -7.24%
- 200億2200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- その他の項目の減価償却費の調整額△242百万円は、セグメント間消去であります。2014/06/27 15:18
その他の項目の有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額△277百万円は、セグメント間消去であります。
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失の調整額55百万円は、セグメント間取引消去であります。
セグメント資産の調整額40百万円は、セグメント間消去△1,431百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産1,472百万円が含まれております。
その他の項目の減価償却費の調整額△108百万円は、セグメント間消去であります。
その他の項目の有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額△48百万円は、セグメント間消去であります。2014/06/27 15:18 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2014/06/27 15:18
前連結会計年度(平成25年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 有形固定資産その他 49 47 2 無形固定資産その他 29 26 3 合計 79 74 5
(注)取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。当連結会計年度(平成26年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 有形固定資産その他 49 49 - 無形固定資産その他 29 29 - 合計 79 79 - - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、精密化学品事業部門の「機械及び装置」は定率法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 15:18 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損
機械装置等の除却損であります。2014/06/27 15:18 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/06/27 15:18
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 土地 1,327 〃 (1,248 〃 ) 1,327 〃 (1,248 〃 ) 有形固定資産その他 1,792 〃 (1,792 〃 ) 1,465 〃 (1,465 〃 ) 投資有価証券 525 〃 ( - 〃 ) 507 〃 ( - 〃 )
- #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金による圧縮記帳累計額は次のとおりであり、連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳累計額を控除しております。2014/06/27 15:18
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 機械装置及び運搬具 1,253 〃 1,253 〃 有形固定資産その他 29 〃 29 〃 計 1,340百万円 1,340百万円 - #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2014/06/27 15:18
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 61,518百万円 63,754百万円 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/27 15:18
(単位:百万円) - #10 災害による損失の注記
- 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)2014/06/27 15:18
当社渋川工場三フッ化窒素製造設備内における火災による損失額であり、その内訳は棚卸資産の滅失損失、固定資産の滅失損失、修繕費用及び操業休止期間中の固定費であります。
なお、損害保険の付保により受領した保険金は、受取保険金として特別利益に計上しております。 - #11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/27 15:18
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は258億57百万円で、前期末に比べ21億06百万円増加しました。その主な要因は、現金及び預金が30億26百万円増加したためであります。2014/06/27 15:18
(固定資産)
固定資産は211億93百万円で、前期末に比べ14億06百万円減少しました。その主な要因は、有形固定資産が設備投資の減少により18億01百万円減少したためであります。 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
ただし、精密化学品事業部門の「機械装置」は定率法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 15:18