有価証券報告書-第113期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「その他」に含めて表示しておりました「流動資産」の「関係会社短期貸付金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた755百万円は、「関係会社短期貸付金」83百万円、「その他」672百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めて表示しておりました「デリバティブ評価損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。また、独立掲記しておりました「支払手数料」は、金額的重要性が乏しくなったので「雑損失」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「支払手数料」に表示していた20百万円、「雑損失」に表示していた84百万円は、「デリバティブ評価損」23百万円、「雑損失」82百万円として組み替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「その他」に含めて表示しておりました「流動資産」の「関係会社短期貸付金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた755百万円は、「関係会社短期貸付金」83百万円、「その他」672百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めて表示しておりました「デリバティブ評価損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。また、独立掲記しておりました「支払手数料」は、金額的重要性が乏しくなったので「雑損失」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「支払手数料」に表示していた20百万円、「雑損失」に表示していた84百万円は、「デリバティブ評価損」23百万円、「雑損失」82百万円として組み替えております。