有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/09/24 9:09 - #2 減価償却額の注記
- ※1 減価償却実施額2020/09/24 9:09
前中間会計期間(自 2019年1月1日至 2019年6月30日) 当中間会計期間(自 2020年1月1日至 2020年6月30日) 有形固定資産 313,674千円 308,715千円 無形固定資産 7,811千円 7,812千円 - #3 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 有価証券
① 子会社株式及び関連会社株式
総平均法による原価法によっております。
② その他有価証券
時価のあるもの
中間決算日の市場価格等に基づく時価法によっております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
総平均法による原価法によっております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2020/09/24 9:09建物及び構築物 3年~50年 機械及び装置 5年~17年