- 4061
- 2026/10/09
- 時価
- 2876億円
- PER 予
- 17.5倍
- 2010年以降
- 赤字-24.45倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.9倍
- 2010年以降
- 0.48-1.72倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.08%
- ROE 予
- 5.17%
- ROA 予
- 2.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
デンカ(4061)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 20億1600万
- 2009年3月31日 -0.05%
- 20億1500万
- 2010年3月31日 +3.77%
- 20億9100万
- 2011年3月31日 +3.35%
- 21億6100万
- 2012年3月31日 +6.48%
- 23億100万
- 2013年3月31日 +4.56%
- 24億600万
- 2014年3月31日 +0.91%
- 24億2800万
- 2015年3月31日 +4.78%
- 25億4400万
- 2016年3月31日 +7.74%
- 27億4100万
- 2017年3月31日 +5.07%
- 28億8000万
- 2018年3月31日 +4.24%
- 30億200万
- 2019年3月31日 +4%
- 31億2200万
- 2020年3月31日 -4.16%
- 29億9200万
- 2021年3月31日 -9.16%
- 27億1800万
- 2022年3月31日 +6.84%
- 29億400万
- 2023年3月31日 +4.06%
- 30億2200万
- 2024年3月31日 -1.79%
- 29億6800万
- 2025年3月31日 -1.99%
- 29億900万
- 2026年3月31日 +25.37%
- 36億4700万
個別
- 2008年3月31日
- 12億1400万
- 2009年3月31日 -1.89%
- 11億9100万
- 2010年3月31日 +2.52%
- 12億2100万
- 2011年3月31日 -0.66%
- 12億1300万
- 2012年3月31日 +9.07%
- 13億2300万
- 2013年3月31日 -0.45%
- 13億1700万
- 2014年3月31日 +1.52%
- 13億3700万
- 2015年3月31日 +5.76%
- 14億1400万
- 2016年3月31日 +5.23%
- 14億8800万
- 2017年3月31日 +2.35%
- 15億2300万
- 2018年3月31日 +4.4%
- 15億9000万
- 2019年3月31日 +9.87%
- 17億4700万
- 2020年3月31日 +3.43%
- 18億700万
- 2021年3月31日 +20.25%
- 21億7300万
- 2022年3月31日 +4.46%
- 22億7000万
- 2023年3月31日 +5.68%
- 23億9900万
- 2024年3月31日 -2.46%
- 23億4000万
- 2025年3月31日 -4.83%
- 22億2700万
- 2026年3月31日 -2.16%
- 21億7900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- (2) 一般管理費2026/06/17 11:01
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与手当 15,505 百万円 14,599 百万円 賞与引当金繰入額 1,381 〃 1,383 〃 退職給付費用 760 〃 744 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については、貸倒実績率による計算額を、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討し回収不能見込額を計上しております。2026/06/17 11:01
(b) 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、主として支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/17 11:01
(単位:百万円) 貸倒引当金 66 303 66 303 賞与引当金 2,227 2,179 2,227 2,179 退職給付引当金 △1,292 2,100 2,067 △1,259 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準および評価方法・・・
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) (2) 固定資産の減価償却方法
(3) 引当金の計上基準有形固定資産・・・・・・ 定額法 無形固定資産・・・・・・ 定額法 (自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。) リース資産・・・・・・・ 所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については、貸倒実績率による計算額を、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討し回収不能見込額を計上しております。2026/06/17 11:01