- 4061
- 2026/10/06
- 時価
- 2949億円
- PER 予
- 17.95倍
- 2010年以降
- 赤字-24.45倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.93倍
- 2010年以降
- 0.48-1.72倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3%
- ROE 予
- 5.17%
- ROA 予
- 2.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 12億9900万
- 2015年3月31日 +16.17%
- 15億900万
個別
- 2014年3月31日
- 8億6900万
- 2015年3月31日 +21.75%
- 10億5800万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却方法
有形固定資産・・・・・・定額法
無形固定資産・・・・・・定額法 (自社利用のソフトウェアについては、社内における利用
可能期間(5年)に基づいております。)
長期前払費用・・・・・・均等償却しております。
リース資産・・・・・・・所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/19 13:36 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(a)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
機械装置及び運搬具 4~15年
(b)無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
(自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。)
(c)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/19 13:36