デンカ（4061）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 10億7800万
2010年3月31日 +86.46%: 20億1000万
2010年12月31日 -14.38%: 17億2100万
2011年3月31日 +36.9%: 23億5600万
2011年6月30日 +78.69%: 42億1000万
2011年9月30日 -57.34%: 17億9600万
2011年12月31日 +19.6%: 21億4800万
2012年3月31日 +41.99%: 30億5000万
2012年6月30日 +62.69%: 49億6200万
2012年9月30日 -54.41%: 22億6200万
2012年12月31日 +4.16%: 23億5600万
2013年3月31日 +39.9%: 32億9600万
2013年6月30日 +39.62%: 46億200万
2013年9月30日 -62.82%: 17億1100万
2013年12月31日 +5.55%: 18億600万
2014年3月31日 +41.42%: 25億5400万
2014年6月30日 +69.38%: 43億2600万
2014年9月30日 -43.25%: 24億5500万
2014年12月31日 +9.65%: 26億9200万
2015年3月31日 +1.23%: 27億2500万
2015年6月30日 +58.97%: 43億3200万
2015年9月30日 -33.96%: 28億6100万
2015年12月31日 -15.9%: 24億600万
2016年3月31日 +36.28%: 32億7900万
2016年6月30日 +53.46%: 50億3200万
2016年9月30日 -46.62%: 26億8600万
2016年12月31日 -1.3%: 26億5100万
2017年3月31日 +41.27%: 37億4500万
2017年6月30日 +38.88%: 52億100万
2017年9月30日 -26.17%: 38億4000万
2017年12月31日 -24.61%: 28億9500万
2018年3月31日 +26.74%: 36億6900万
2018年6月30日 +47.04%: 53億9500万
2018年9月30日 -25.84%: 40億100万
2018年12月31日 -8.8%: 36億4900万
2019年3月31日 +20.28%: 43億8900万
2019年6月30日 +44.59%: 63億4600万
2019年9月30日 -42.53%: 36億4700万
2019年12月31日 -13.24%: 31億6400万
2020年3月31日 +27.59%: 40億3700万
2020年6月30日 +49.52%: 60億3600万
2020年9月30日 -39.76%: 36億3600万
2020年12月31日 -2.39%: 35億4900万
2021年3月31日 +30.09%: 46億1700万
2021年6月30日 +26.29%: 58億3100万
2021年9月30日 -28.26%: 41億8300万
2021年12月31日 -22.88%: 32億2600万
2022年3月31日 +39.99%: 45億1600万
2022年6月30日 +65.52%: 74億7500万
2022年9月30日 -40.31%: 44億6200万
2022年12月31日 -23.96%: 33億9300万
2023年3月31日 +61.42%: 54億7700万
2023年6月30日 +58.01%: 86億5400万
2023年9月30日 -54.17%: 39億6600万
2023年12月31日 +0.43%: 39億8300万
2024年3月31日 +46.02%: 58億1600万
2024年6月30日 +54.11%: 89億6300万
2024年9月30日 -55.63%: 39億7700万
2024年12月31日 -3.12%: 38億5300万
2025年3月31日 +70.39%: 65億6500万
2025年6月30日 +42.3%: 93億4200万
2025年9月30日 -49.79%: 46億9100万
2025年12月31日 -0.72%: 46億5700万

個別

2021年3月31日: 39億4100万
2022年3月31日 +5.96%: 41億7600万
2023年3月31日 +21.7%: 50億8200万
2024年3月31日 +6.95%: 54億3500万
2025年3月31日 +14.72%: 62億3500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な資産の評価基準および評価方法
(a) 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
なお、有限責任事業組合等への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
(b) デリバティブ
時価法
(c) 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/06/19 11:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (c) 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/06/19 11:00