デンカ(4061)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 10億7800万
- 2010年3月31日 +86.46%
- 20億1000万
- 2011年3月31日 +17.21%
- 23億5600万
- 2012年3月31日 +29.46%
- 30億5000万
- 2013年3月31日 +8.07%
- 32億9600万
- 2014年3月31日 -22.51%
- 25億5400万
- 2015年3月31日 +6.7%
- 27億2500万
- 2016年3月31日 +20.33%
- 32億7900万
- 2017年3月31日 +14.21%
- 37億4500万
- 2018年3月31日 -2.03%
- 36億6900万
- 2019年3月31日 +19.62%
- 43億8900万
- 2020年3月31日 -8.02%
- 40億3700万
- 2021年3月31日 +14.37%
- 46億1700万
- 2022年3月31日 -2.19%
- 45億1600万
- 2023年3月31日 +21.28%
- 54億7700万
- 2024年3月31日 +6.19%
- 58億1600万
- 2025年3月31日 +12.88%
- 65億6500万
個別
- 2021年3月31日
- 39億4100万
- 2022年3月31日 +5.96%
- 41億7600万
- 2023年3月31日 +21.7%
- 50億8200万
- 2024年3月31日 +6.95%
- 54億3500万
- 2025年3月31日 +14.72%
- 62億3500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な資産の評価基準および評価方法
(a) 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
なお、有限責任事業組合等への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純 額で取り込む方法によっております。
(b) デリバティブ
時価法
(c) 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/06/19 11:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (c) 棚卸資産2025/06/19 11:00
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)