イビデン（4062）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -61億7800万
2010年9月30日: -19億2100万
2010年12月31日: 23億2000万
2011年3月31日 +472.33%: 132億7800万
2011年6月30日 -95.72%: 5億6800万
2011年9月30日: -75億4100万
2011年12月31日: -74億9900万
2012年3月31日: 94億8900万
2012年6月30日: -76億7800万
2012年9月30日 -2.88%: -78億9900万
2012年12月31日: 111億8100万
2013年3月31日 +104.67%: 228億8400万
2013年6月30日 -44.14%: 127億8200万
2013年9月30日 +58.61%: 202億7300万
2013年12月31日 +122.04%: 450億1400万
2014年3月31日 -9.53%: 407億2500万
2014年6月30日 -96.71%: 13億3800万
2014年9月30日 +999.99%: 164億7000万
2014年12月31日 +169.09%: 443億1900万
2015年3月31日 -5.14%: 420億4200万
2015年6月30日 -77.51%: 94億5400万
2015年9月30日 -36.96%: 59億6000万
2015年12月31日 +129.01%: 136億4900万
2016年3月31日: -142億3500万
2016年6月30日 -88.58%: -268億4400万
2016年9月30日 -154.98%: -684億4800万
2016年12月31日: -587億6900万
2017年3月31日 -12.14%: -659億400万
2017年6月30日: 69億3000万
2017年9月30日 +146.52%: 170億8400万
2017年12月31日 +47.34%: 251億7100万
2018年3月31日 -27.88%: 181億5400万
2018年6月30日 -88.89%: 20億1700万
2018年9月30日 +405.06%: 101億8700万
2018年12月31日: -61億7100万
2019年3月31日: -51億5700万
2019年6月30日: 5億2800万
2019年9月30日: -4億5200万
2019年12月31日: 94億9200万
2020年3月31日 -73.47%: 25億1800万
2020年6月30日 +218.15%: 80億1100万
2020年9月30日 +119.84%: 176億1100万
2020年12月31日 +98.95%: 350億3700万
2021年3月31日 +53.14%: 536億5700万
2021年6月30日 -79.28%: 111億1600万
2021年9月30日 +118.96%: 243億4000万
2021年12月31日 +84.33%: 448億6600万
2022年3月31日 +22.48%: 549億5200万
2022年6月30日 -49.66%: 276億6500万
2022年9月30日 +72.16%: 476億2900万
2022年12月31日 +1.17%: 481億8700万
2023年3月31日 +28.14%: 617億4900万
2023年6月30日 -56.12%: 270億9700万
2023年9月30日 +74.28%: 472億2600万
2023年12月31日 +1.71%: 480億3200万
2024年3月31日 +70.01%: 816億5700万
2024年6月30日 -81.06%: 154億6300万
2024年9月30日: -18億100万
2024年12月31日: 207億8900万
2025年3月31日 -91.19%: 18億3100万
2025年6月30日 +999.99%: 210億5200万
2025年9月30日 +78.66%: 376億1200万
2025年12月31日 +57.4%: 592億200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 10:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/19 10:00