訂正有価証券報告書-第121期(2019/04/01-2020/03/31)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
1 有形固定資産(リース資産を除く)
主として機械装置は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
2 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
また、土地使用権については、土地使用契約期間に基づき毎期均等償却しております。
3 リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。