- 4097
- 2026/10/15
- 時価
- 685億円
- PER 予
- 14.8倍
- 2010年以降
- 7.42-16.92倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.79倍
- 2010年以降
- 0.49-1.02倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.24%
- ROE 予
- 5.35%
- ROA 予
- 3.66%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2022年3月31日
- 54億385万
- 2023年3月31日 +7.5%
- 58億933万
個別
- 2022年3月31日
- 42億289万
- 2023年3月31日 +4.76%
- 44億314万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)目標とする経営指標2024/06/20 16:19
目標とする経営指標につきましては、株主価値の最大化をはかるために資本効率を高め、売上高経常利益率及び株主資本利益率(ROE)を現在の水準よりさらに向上させることをめざしてまいります。
売上高経常利益率は前連結会計年度の6.5%から6.3%へと0.2ポイント減少しました。株主資本利益率(ROE)は、前連結会計年度末の6.4%から5.8%へと0.6ポイント減少しました。なお、当連結会計年度の株主資本利益率(ROE)の減少は主として、親会社株主に帰属する当期純利益の減少によるものです。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和されたことで社会経済活動の正常化が進み、景気に緩やかな持ち直しの動きが見られたものの、サプライチェーンの制約やロシア・ウクライナ情勢に起因する世界的な資源・原材料価格の高騰、また、急激な為替相場の変動などにより、先行き不透明な状況で推移いたしました。2024/06/20 16:19
このような状況のなかで、当社グループは市場が求める安全・安心な製品やサービスを供給することを基本とし、安定的な収益確保に向けた販売体制の強化や生産体制の効率化に取り組んでまいりました。その結果、当連結会計年度の売上高は909億6百万円(前連結会計年度比10.7%増加)、営業利益は51億16百万円(前連結会計年度比8.3%増加)、経常利益は58億9百万円(前連結会計年度比7.5%増加)、親会社株主に帰属する当期純利益は39億41百万円(前連結会計年度比5.0%減少)となりました。
当社グループのセグメント別の状況は次のとおりであります。