日本酸素 HD（4091）の売上高の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 5077億1800万
2009年3月31日 -2.36%: 4957億4600万
2009年12月31日 -37.16%: 3115億1300万
2010年3月31日 +39.12%: 4333億9000万
2010年6月30日 -73%: 1170億500万
2010年9月30日 +102.82%: 2373億600万
2010年12月31日 +49.7%: 3552億3800万
2011年3月31日 +36.14%: 4836億2000万
2011年6月30日 -75.96%: 1162億6800万
2011年9月30日 +101.95%: 2347億9900万
2011年12月31日 +48.41%: 3484億6400万
2012年3月31日 +37.02%: 4774億5100万
2012年6月30日 -76.46%: 1123億7800万
2012年9月30日 +103.13%: 2282億7200万
2012年12月31日 +50.46%: 3434億6400万
2013年3月31日 +36.37%: 4683億8700万
2013年6月30日 -73.71%: 1231億3000万
2013年9月30日 +102.73%: 2496億2100万
2013年12月31日 +52.4%: 3804億1800万
2014年3月31日 +37.41%: 5227億4600万
2014年6月30日 -74.69%: 1323億1000万
2014年9月30日 +103.24%: 2689億1100万
2014年12月31日 +51.23%: 4066億8700万
2015年3月31日 +37.54%: 5593億7300万
2015年6月30日 -74.52%: 1425億1700万
2015年9月30日 +100.47%: 2856億9700万
2015年12月31日 +52.97%: 4370億1800万
2016年3月31日 +46.79%: 6415億1600万

個別

2008年3月31日: 2725億7600万
2009年3月31日 -2.03%: 2670億4700万
2010年3月31日 -15.84%: 2247億4200万
2011年3月31日 +7.82%: 2423億2000万
2012年3月31日 -5.72%: 2284億7100万
2013年3月31日 -7.7%: 2108億8800万
2014年3月31日 +3.71%: 2187億1800万
2015年3月31日 +0.65%: 2201億3900万
2016年3月31日 -4.44%: 2103億7100万
2017年3月31日 -2.05%: 2060億5900万
2018年3月31日 +3.81%: 2139億900万
2019年3月31日 +0.34%: 2146億2800万
2020年3月31日 +0.64%: 2160億600万
2021年3月31日 -55.39%: 963億6300万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

シナリオ分析評価の結果「大」/「中」と判定された機会・リスクである下記の4項目に関して、自社事業への財務的な影響について定量的試算を実施いたしました。試算結果は下記のとおりです。なお、本試算は2024年時点のものとなります。

カテゴリ	項目名	シナリオ	試算内容	試算結果
事業リスク	税負担の増加による収益減少	1.5℃	当社グループの2030年時点の炭素価格による財務影響額	594億～925億円
事業リスク	既存顧客である鉄鋼・化学セクターのプロセス変更に伴う売上減少―鉄鋼分野におけるプロセス変更の見通し―	2℃未満	当社グループ及び関連会社の2050年時点の高炉向け酸素売上高	300億円(現状の600億円から半減)
事業リスク	異常気象に伴う災害による工場の操業停止	4℃	2050年に100年に一度の洪水が発生した際の当社グループの生産拠点の被害額	360億円(災害保険の適用を考慮時は180億円)

上記試算結果の詳細
<リスク>カーボンプライシング導入:税負担の増加による収益減少

2026/06/15 16:49

#2 社外取締役（及び社外監査役）（連結）

2.当社の重要子会社とは、日本酸素株式会社、Nippon Sanso Matheson, Inc.、Nippon Sanso Euro-Holding S.L.U.、サーモス株式会社をいう。
3.主要な仕入れ先とは、直近事業年度におけるその者の年間連結売上高の2%以上の支払いを当社又は当社重要子会社から受けた者をいう。
4.主要な販売先とは、当社又は当社の重要子会社が直近事業年度においてその連結売上高の2%以上の商品又はサービスを販売した者をいう。

2026/06/15 16:49