4094 日本化学産業

4094
2026/09/07
時価
463億円
PER 予
35.64倍
2010年以降
5.64-24.6倍
(2010-2026年)
PBR
0.86倍
2010年以降
0.38-1.42倍
(2010-2026年)
配当 予
3.94%
ROE 予
2.4%
ROA 予
1.98%
資料
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建物

【資料】
有価証券報告書-第90期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
【閲覧】

個別

2014年3月31日
10億1290万
2015年3月31日 -0.78%
10億503万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物15~20年
機械装置5~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2015/06/30 9:00
#2 固定資産売却益の注記(連結)
注4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物46千円―千円
機械装置及び運搬具757千円1,250千円
2015/06/30 9:00
#3 固定資産除却損の注記(連結)
注5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物1,053千円5,905千円
機械装置及び運搬具13,779千円8,349千円
2015/06/30 9:00
#4 担保に供している資産の注記(連結)
(イ)埼玉工場財団及び福島工場財団
前連結会計年度(平成26年3月31日)当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物583,065千円614,172千円
機械装置1,028,450千円1,221,508千円
(ロ)青柳工場
前連結会計年度(平成26年3月31日)当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物289千円146千円
土地52,327千円52,327千円
(ハ)大阪支店
2015/06/30 9:00
#5 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類
タイ国アユタヤメッキ加工建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品
当社グループの資産のグルーピングは事業の種類別セグメントを基準に行っております。
連結子会社は原則として事業会社を1つの資産グループとし、重要性のある会社は管理会計上の区分等をもとに資産をグルーピングしております。連結子会社であるネクサス・エレケミックCO.,LTD.は、パソコン関連需要の落ち込みや複数購買化・仕様変更等の影響が長期化し、収益性が著しく低下したため帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(413,971千円)として特別損失に計上いたしました。
2015/06/30 9:00
#6 研究開発活動
(建材事業)
主力製品である「防火通気見切り縁BMシリーズ」は、引き続き拡販に向けた仕様・性能検証を迅速に進め、新規顧客開拓に繋げました。また、軒天井板メーカーの新しい材料と当社BMシリーズとを組み合わせて、数多くの国土交通大臣認定を取得しました。更にBMシリーズは、新たな形状の製品や、都市部に多い軒の出が少ない建物に対応する新製品の開発を進め、意匠・施工検証、防水性能検証と国土交通大臣認定を取得するための防火性能確認を行い、既に国土交通大臣認定を取得した製品があります。その他にも住宅関連の新製品開発を進めており、軒裏及び開口部廻りの関連製品開発や、エクステリア関連製品では、デザイン性を追求した化粧モール材の開発を完了し、出荷を開始しております。また、住宅関連に限らないオリジナル新製品の開発を進めております。一方、制御盤用熱交換器「クールフィン」に関しましては、工作機械メーカーや産業用ロボットメーカー向けに、省エネルギー対応の強化、欧米の規格に対応する製品群の充実を図り、かつ、コストダウンのため設計改良、製作方法の改善を進めております。これら研究開発活動では設計ツールとして3次元CADおよびシミュレーションソフトを活用しております。また、3Dプリンターを導入し、試作・性能検証等の効率化及び設計技術・提案力の強化を推進しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費は、上記の各チームの活動費を含め384百万円(薬品事業299百万円、建材事業85百万円)であります。
2015/06/30 9:00
#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物10~20年
機械装置及び運搬具4~8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2015/06/30 9:00

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