- 4094
- 2026/09/16
- 時価
- 463億円
- PER 予
- 35.64倍
- 2010年以降
- 5.64-24.6倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.86倍
- 2010年以降
- 0.38-1.42倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.94%
- ROE 予
- 2.4%
- ROA 予
- 1.98%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- 注4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2019/06/28 9:08
(注)土地売却益と建物売却損及び構築物売却損は、同一物件の売却により発生したため、連結損益計算書上では相殺して固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 建物及び構築物 ―千円 △1,125千円 機械装置及び運搬具 6,707千円 92千円 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- 注5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2019/06/28 9:08
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 建物及び構築物 9,590千円 18,856千円 機械装置及び運搬具 19,123千円 4,440千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (イ)埼玉工場財団2019/06/28 9:08
(ロ)青柳工場前連結会計年度(平成30年3月31日) 当連結会計年度(平成31年3月31日) 建物及び構築物 250,285千円 249,722千円 機械装置 566,533千円 762,460千円
- #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2019/06/28 9:08
河川法に基づく占有許可の期間満了に伴う構築物(橋梁)の原状回復義務、及び支店の移転による建物の不動産賃借契約に伴う原状回復義務であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2019/06/28 9:08
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 10~20年 機械装置及び運搬具 4~8年
定額法