建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)及び投資その他の資産(投資不動産)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)、砿山用土地については生産高比例法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 5～50年
・機械装置及び車両運搬具 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法
ソフトウェアについては自社における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用
定額法2015/06/26 14:13

#2 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	862千円	40千円
機械装置及び運搬具	12	455

2015/06/26 14:13

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(財団抵当)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	91,653千円	84,585千円
機械装置及び運搬具	1,107,586	2,066,668

(不動産抵当)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	51,698千円	49,180千円
機械装置及び運搬具	0	0

(質権)

2015/06/26 14:13

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増減額のうち主なものは、次のとおりであります。

増加額	建物	本社工場	化合炭酸カルシウム製造設備	49,980
		土浦工場	化合炭酸カルシウム製造設備	44,986
	機械及び装置	本社工場	化合炭酸カルシウム製造設備	1,006,058
		土山工場	化合炭酸カルシウム製造設備	353,772
		土浦工場	化合炭酸カルシウム製造設備	162,208
	土地	船橋倉庫	賃貸割合変更による振替	37,610
	建設仮勘定	本社工場	化合炭酸カルシウム製造設備	703,783
		土山工場	化合炭酸カルシウム製造設備	215,302
		土浦工場	化合炭酸カルシウム製造設備	126,585
減少額	土地	吉永町	遊休地売却	49,503

2015/06/26 14:13

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)及び投資その他の資産(投資不動産)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法、砿山用土地については生産高比例法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 5～50年
・機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法
ソフトウェアについては、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/06/26 14:13