4088 エア・ウォーター

時価

5033億円

PER 予

10倍

2010年以降

7.64-22.53倍
（2010-2024年）

1.02倍

2010年以降

0.76-1.99倍
（2010-2024年）

2.92%

ROE 予

10.23%

ROA 予

4.09%

連結子会社の非連結子会社合併による減少、建物及び構築物（IFRS）、従業員数 - 産業ガス関連事業他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結子会社の非連結子会社合併による減少	建物及び構築物（IFRS）	従業員数 - 産業ガス関連事業	当期変動額合計	持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業	課徴金返還額	小計
2008/03	-26百万	-	-	-	-	-	313億
2009/03	-3百万赤縮	-	-	-	-	-	386億 +23.4%
2010/03	-	-	-	-	-	-	527億 +36.6%
2011/03	-	-	-	-	-	-	477億 -9.5%
2012/03	-	-	-	-	-	-	579億 +21.4%
2013/03	-	-	-	165億	-	-	437億 -24.5%
2014/03	-	-	-	204億 +23.6%	-	-	564億 +29%
2015/03	-	-	-	204億 +0.1%	-	-29.1億	610億 +8.2%
2016/03	-	-	-	160億 -21.5%	-	-	558億 -8.5%
2017/03	-	-	-	246億 +53.3%	-	-	663億 +18.7%
2018/03	-	645億	-	139億 -43.5%	-	-	606億 -8.6%
2019/03	-	796億 +23.4%	2,575	141億 +1.1%	20百万	-	711億 +17.4%
2020/03	-	977億 +22.7%	-	402億 +186.4%	26百万 +30%	-	-
2021/03	-	1047億 +7.2%	-	51.4億 -87.2%	205百万 +688.5%	-	-
2022/03	-	1193億 +13.9%	-	-69.5億赤転	11百万 -94.6%	-	-
2023/03	-	1188億 -0.4%	-	70.2億黒転	-	-	-
2024/03	-	1333億 +12.1%	-	69億 -1.7%	-	-	-

2008年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -2600万
建物及び構築物（IFRS）: -
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: -
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: 312億8400万

2009年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -300万
建物及び構築物（IFRS）: -
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: -
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: 386億100万

2010年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: -
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: -
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: 527億4200万

2011年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: -
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: -
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: 477億2000万

2012年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: -
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: -
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: 579億2800万

2013年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: -
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: 165億1200万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: 437億1200万

2014年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: -
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: 204億900万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: 563億7800万

2015年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: -
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: 204億2200万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -29億1100万
小計: 610億800万

2016年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: -
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: 160億2500万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: 558億4300万

2017年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: -
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: 245億7000万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: 662億9100万

2018年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: 644億7700万
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: 138億9400万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: 605億9400万

2019年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: 795億9200万
従業員数 - 産業ガス関連事業: 2,575
当期変動額合計: 140億5300万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: 2000万
課徴金返還額: -
小計: 711億3900万

2020年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: 976億8400万
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: 402億4200万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: 2600万
課徴金返還額: -
小計: -

2021年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: 1047億1400万
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: 51億3900万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: 2億500万
課徴金返還額: -
小計: -

2022年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: 1192億7100万
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: -69億5200万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: 1100万
課徴金返還額: -
小計: -

2023年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: 1188億3700万
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: 70億1600万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: -

2024年3月

連結子会社の非連結子会社合併による減少: -
建物及び構築物（IFRS）: 1332億7400万
従業員数 - 産業ガス関連事業: -
当期変動額合計: 68億9500万
持分法による投資損益（△は損失） - 海水関連事業: -
課徴金返還額: -
小計: -