環境対策費、減価償却費 - 農業・食品関連事業、その他有価証券評価差額金(税引後)他1件
2009年3月
2011年3月
- 環境対策費
- -
- 減価償却費 - 農業・食品関連事業
- -
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -11億5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- 3億6800万
2012年3月
- 環境対策費
- -
- 減価償却費 - 農業・食品関連事業
- -
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -29億4000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -6億5800万
2013年3月
- 環境対策費
- -
- 減価償却費 - 農業・食品関連事業
- 13億5100万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 10億800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 環境対策費
- -
- 減価償却費 - 農業・食品関連事業
- 15億1800万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 33億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 環境対策費
- 16億8300万
- 減価償却費 - 農業・食品関連事業
- 18億6800万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 47億4000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 環境対策費
- -
- 減価償却費 - 農業・食品関連事業
- 21億4800万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -44億5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 環境対策費
- -
- 減価償却費 - 農業・食品関連事業
- 26億7300万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 44億9000万
- 持分法の適用範囲の変動
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2018年3月
- 環境対策費
- -
- 減価償却費 - 農業・食品関連事業
- 31億1600万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 13億5800万
- 持分法の適用範囲の変動
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2019年3月
- 環境対策費
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- 減価償却費 - 農業・食品関連事業
- 33億800万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -35億9300万
- 持分法の適用範囲の変動
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