投資有価証券評価損益(△は益)、平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業、親会社株主に帰属する当期純利益他1件
2008年3月
2009年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 28億5300万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 126億8000万
- 持分変動に伴う増減額
- -
2010年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 1600万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 139億1600万
- 持分変動に伴う増減額
- -
2011年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 4800万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 116億8000万
- 持分変動に伴う増減額
- -
2012年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 3億7900万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 171億6700万
- 持分変動に伴う増減額
- -
2013年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 2億1400万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 183億6500万
- 持分変動に伴う増減額
- -
2014年3月
2015年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 5200万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 207億200万
- 持分変動に伴う増減額
- -
2016年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 22億6700万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 201億3900万
- 持分変動に伴う増減額
- -
2017年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 3億1900万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 223億3700万
- 持分変動に伴う増減額
- -
2018年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 18億1100万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 251億7300万
- 持分変動に伴う増減額
- -
2019年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 264億6800万
- 持分変動に伴う増減額
- -19億7300万
2020年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- 79
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- -4億100万
- 持分変動に伴う増減額
- -31億8300万
2021年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- 75
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 116億4700万
- 持分変動に伴う増減額
- -75億6200万
2022年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- 64
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 129億5000万
- 持分変動に伴う増減額
- -20億1400万
2023年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 164億5300万
- 持分変動に伴う増減額
- -61億1500万
2024年3月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 194億1800万
- 持分変動に伴う増減額
- -10億400万