損害補償損失、退職手当積立金、外部収益 - 物流関連事業他3件
2007年3月
2008年3月
2009年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- 1億2900万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 役員退職慰労引当金
- 6億8800万
2010年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- 2億5000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 役員退職慰労引当金
- 7億5400万
2011年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- 8700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 役員退職慰労引当金
- 8億5900万
2012年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- 3億7900万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 役員退職慰労引当金
- 7億3900万
2013年3月
- 損害補償損失
- 8億9700万
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- 20億6700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 役員退職慰労引当金
- 8億4600万
2014年3月
2015年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- 4億5000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 役員退職慰労引当金
- 8億5000万
2016年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 役員退職慰労引当金
- 10億1900万
2017年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- 21億1100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 役員退職慰労引当金
- 8億100万
2018年3月
2019年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- 479億4700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億9700万
- 役員退職慰労引当金
- 12億1400万
2020年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- 504億1300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億4100万
- 役員退職慰労引当金
- -
2021年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- 532億9100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -27億7800万
- 役員退職慰労引当金
- -
2022年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- 584億4100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -65億7000万
- 役員退職慰労引当金
- -
2023年3月
- 損害補償損失
- -
- 退職手当積立金
- 2億5000万
- 外部収益 - 物流関連事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -146億8900万
- 役員退職慰労引当金
- -