当期経常利益、災害損失の支払額、環境対策費他3件
2008年3月
- 当期経常利益
- 277億1000万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -3200万
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -
2009年3月
- 当期経常利益
- 278億7300万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -3400万
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -
2010年3月
- 当期経常利益
- 290億2000万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -3300万
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -
2011年3月
- 当期経常利益
- 329億5800万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -4億2300万
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -
2012年3月
- 当期経常利益
- 336億100万
- 災害損失の支払額
- -14億7800万
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -3500万
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -
2013年3月
- 当期経常利益
- 351億5500万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -2200万
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -
2014年3月
2015年3月
- 当期経常利益
- 381億5900万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- 16億8300万
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -
2016年3月
2017年3月
- 当期経常利益
- 412億5100万
- 災害損失の支払額
- -1億3900万
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -
2018年3月
2019年3月
- 当期経常利益
- 469億7700万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- 535
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -49億8300万
2020年3月
- 当期経常利益
- 107億5600万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -37億6800万
2021年3月
- 当期経常利益
- 89億4300万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -
- 契約資産の増減額（△は増加）
- 20億4200万
2022年3月
- 当期経常利益
- 144億4700万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -20億500万
2023年3月
- 当期経常利益
- 102億1900万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -
- 契約資産の増減額（△は増加）
- -9億4200万
2024年3月
- 当期経常利益
- 168億8800万
- 災害損失の支払額
- -
- 環境対策費
- -
- 従業員数 - ケミカル関連事業
- -
- 固定資産圧縮積立金の取崩
- -
- 契約資産の増減額（△は増加）
- 17億5600万