社債の発行による収入、契約資産の増減額(△は増加)、研究開発費 - 海水関連事業他2件
2007年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
- -
- 別途積立金
- 132億5900万
2008年3月
- 社債の発行による収入
- -
- 契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
- -
- 別途積立金
- 132億5900万
2009年3月
- 社債の発行による収入
- 150億
- 契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 研究開発費 - 海水関連事業
- -
- 新株の発行
- -
- 別途積立金
- 132億5900万
2010年3月
- 社債の発行による収入
- -
- 契約資産の増減額(△は増加)
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- 研究開発費 - 海水関連事業
- -
- 新株の発行
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- 別途積立金
- 132億5900万
2011年3月
- 社債の発行による収入
- 100億
- 契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
- -
- 別途積立金
- 132億5900万
2012年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
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- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
- -
- 別途積立金
- 132億5900万
2013年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 研究開発費 - 海水関連事業
- -
- 新株の発行
- -
- 別途積立金
- 132億5900万
2014年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
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- 研究開発費 - 海水関連事業
- -
- 新株の発行
- -
- 別途積立金
- 132億5900万
2015年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
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- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
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- 別途積立金
- 132億5900万
2016年3月
- 社債の発行による収入
- 100億
- 契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
- -
- 別途積立金
- 132億5900万
2017年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
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- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
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- 別途積立金
- 132億5900万
2018年3月
- 社債の発行による収入
- 100億
- 契約資産の増減額(△は増加)
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- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
- -
- 別途積立金
- 132億5900万
2019年3月
- 社債の発行による収入
- 100億
- 契約資産の増減額(△は増加)
- -49億8300万
- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
- -
- 別途積立金
- 132億5900万
2020年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
- -37億6800万
- 研究開発費 - 海水関連事業
- 3億2800万
- 新株の発行
- 471億8300万
- 別途積立金
- 132億5900万
2021年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
- 20億4200万
- 研究開発費 - 海水関連事業
- 3億5300万
- 新株の発行
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- 別途積立金
- 132億5900万
2022年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
- -20億500万
- 研究開発費 - 海水関連事業
- 3億6300万
- 新株の発行
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- 別途積立金
- 132億5900万
2023年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
- -9億4200万
- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
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- 別途積立金
- 132億5900万
2024年3月
- 社債の発行による収入
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- 契約資産の増減額(△は増加)
- 17億5600万
- 研究開発費 - 海水関連事業
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- 新株の発行
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- 別途積立金
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