チタン工業（4098）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2019年9月30日: 1億7200万
2019年12月31日 +53.49%: 2億6400万
2020年3月31日 +36.74%: 3億6100万
2020年6月30日 -78.95%: 7600万
2020年9月30日: -9700万
2020年12月31日 -107.22%: -2億100万
2021年3月31日: -3300万
2021年6月30日: 8200万
2021年9月30日 +90.24%: 1億5600万
2021年12月31日 +53.85%: 2億4000万
2022年3月31日 +64.17%: 3億9400万
2022年6月30日 -50.51%: 1億9500万
2022年9月30日 +1.54%: 1億9800万
2022年12月31日 -4.04%: 1億9000万
2023年3月31日 +127.37%: 4億3200万
2023年6月30日 -85.42%: 6300万
2023年9月30日: -7600万
2023年12月31日 -406.58%: -3億8500万
2024年3月31日 -301.56%: -15億4600万
2024年6月30日: 1200万
2024年9月30日 +291.67%: 4700万
2024年12月31日 +61.7%: 7600万
2025年3月31日 +144.74%: 1億8600万
2025年6月30日 -74.19%: 4800万
2025年9月30日 +127.08%: 1億900万
2025年12月31日 +11.93%: 1億2200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 13:10
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 13:10
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(6) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/25 13:10