チタン工業（4098）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2019年9月30日: 7億3000万
2019年12月31日 +14.79%: 8億3800万
2020年3月31日 -33.53%: 5億5700万
2020年6月30日 +0.54%: 5億6000万
2020年9月30日 -24.29%: 4億2400万
2020年12月31日 -12.03%: 3億7300万
2021年3月31日 +25.74%: 4億6900万
2021年6月30日 +39.45%: 6億5400万
2021年9月30日 -24.77%: 4億9200万
2021年12月31日 +22.76%: 6億400万
2022年3月31日 +15.73%: 6億9900万
2022年6月30日 +17.17%: 8億1900万
2022年9月30日 +19.66%: 9億8000万
2022年12月31日 -21.33%: 7億7100万
2023年3月31日 -14.4%: 6億6000万
2023年6月30日 +5.15%: 6億9400万
2023年9月30日 -29.54%: 4億8900万
2023年12月31日 +22.49%: 5億9900万
2024年3月31日 +35.56%: 8億1200万
2024年6月30日 +8%: 8億7700万
2024年9月30日 -36.37%: 5億5800万
2024年12月31日 +21.86%: 6億8000万
2025年3月31日 -32.06%: 4億6200万

個別

2010年3月31日: 5億1200万
2010年12月31日 +29.1%: 6億6100万
2011年3月31日 -4.99%: 6億2800万
2011年6月30日 +10.51%: 6億9400万
2011年9月30日 +8.93%: 7億5600万
2011年12月31日 -14.15%: 6億4900万
2012年3月31日 +6.16%: 6億8900万
2012年6月30日 +5.52%: 7億2700万
2012年9月30日 -29.3%: 5億1400万
2012年12月31日 -3.31%: 4億9700万
2013年3月31日 +5.03%: 5億2200万
2013年6月30日 +28.35%: 6億7000万
2013年9月30日 -25.52%: 4億9900万
2013年12月31日 +20.04%: 5億9900万
2014年3月31日 +4.51%: 6億2600万
2014年6月30日 +11.5%: 6億9800万
2014年9月30日 -16.48%: 5億8300万
2014年12月31日 +13.38%: 6億6100万
2015年3月31日 -13.16%: 5億7400万
2015年6月30日 +27%: 7億2900万
2015年9月30日 -8.92%: 6億6400万
2015年12月31日 -2.86%: 6億4500万
2016年3月31日 -7.44%: 5億9700万
2016年6月30日 -5.7%: 5億6300万
2016年9月30日 -7.99%: 5億1800万
2016年12月31日 +23.94%: 6億4200万
2017年3月31日 -17.91%: 5億2700万
2017年6月30日 +24.29%: 6億5500万
2017年9月30日 +16.18%: 7億6100万
2017年12月31日 -19.84%: 6億1000万
2018年3月31日 +26.89%: 7億7400万
2018年6月30日 +63.95%: 12億6900万
2018年9月30日 -32.62%: 8億5500万
2018年12月31日 +15.2%: 9億8500万
2019年3月31日 +20.41%: 11億8600万
2019年6月30日 +1.26%: 12億100万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (負債)
当連結会計年度末における負債合計は8,339百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,046百万円減少いたしました。これは主にリース債務が429百万円増加したものの、支払手形及び買掛金が350百万円、短期借入金が450百万円、長期借入金が413百万円、退職給付に係る負債が185百万円それぞれ減少したことによるものであります。
(純資産)
2025/06/25 13:10
#2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 営業債権である受取手形及び売掛金、電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。これらは、与信管理を推進することでリスク低減を図っております。また、投資有価証券は主として株式であり、上場株式については四半期ごとに時価の把握を行っております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、そのほとんどが6ヶ月以内の支払期日であります。借入金は、運転資金(主として短期)及び設備資金(長期)に係る資金調達を目的としたものであり、償還日は最長でも決算日後10年未満であります。また、ファイナンス・リース取引に係るリース債務は、設備投資に係る資金調達を目的としたものであり、償還日は決算日後5年未満であります。金利については、変動リスクに晒されていますが、短期間で市場金利を反映させる方法によっております。
(3)金融商品に係るリスク管理体制
2025/06/25 13:10