無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 7136万
- 2018年3月31日 -8.8%
- 6508万
- 2019年3月31日 -17.36%
- 5378万
- 2020年3月31日 +111.57%
- 1億1379万
- 2021年3月31日 -8.61%
- 1億399万
- 2022年3月31日 -21.65%
- 8147万
- 2023年3月31日 -12.87%
- 7099万
個別
- 2008年3月31日
- 1421万
- 2009年3月31日 +6.25%
- 1510万
- 2010年3月31日 +105.18%
- 3099万
- 2011年3月31日 +37.6%
- 4264万
- 2012年3月31日 +3.03%
- 4394万
- 2013年3月31日 +0.68%
- 4424万
- 2014年3月31日 +4.28%
- 4613万
- 2015年3月31日 +17.35%
- 5414万
- 2016年3月31日 +40.61%
- 7612万
- 2017年3月31日 -7.35%
- 7053万
- 2018年3月31日 -8.39%
- 6461万
- 2019年3月31日 -16.87%
- 5371万
- 2020年3月31日 +109.68%
- 1億1262万
- 2021年3月31日 -11%
- 1億23万
- 2022年3月31日 -22.03%
- 7815万
- 2023年3月31日 -12.25%
- 6858万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
商品、製品、原材料、仕掛品
総平均法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 4~10年2023/06/29 10:18 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <工 業 薬 品>当セグメントの売上高は、5,666百万円(前年比25.4%増)、営業利益は、233百万円(前年比23.7%増)となりました。2023/06/29 10:18
当連結会計年度末における流動資産残高は、前連結会計年度末に比べ1,721百万円増加し13,603百万円となりました。主な増減は、棚卸資産の増加689百万円、売掛金の増加506百万円、現金及び預金の増加392百万円であります。固定資産残高は、前連結会計年度末に比べ1,100百万円減少し12,902百万円となりました。主な増減は、投資有価証券の減少1,029百万円、有形固定資産の減少70百万円、無形固定資産の減少10百万円等によるものであります。負債合計は、前連結会計年度末に比べ215百万円増加し4,605百万円、純資産合計は、前連結会計年度末に比べ405百万円増加し21,900百万円となりました。
② キャッシュ・フローの状況 - #3 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2023/06/29 10:18
当連結会計年度の設備投資の総額は、394百万円で主なものは生産設備の維持更新および本社研究開発用機器の増強等であります。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 4~10年2023/06/29 10:18
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、市場販売目的のソフトウエア、自社利用のソフトウエアについてはそれぞれ販売可能有効期間(3年)、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2023/06/29 10:18
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。