石原ケミカル(4462)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2017年3月31日
- 1億8400万
- 2018年3月31日 +38.59%
- 2億5500万
- 2019年3月31日 +3.14%
- 2億6300万
- 2020年3月31日 -23.44%
- 2億134万
- 2021年3月31日 +24.34%
- 2億5034万
- 2022年3月31日 -13.43%
- 2億1671万
- 2023年3月31日 +3.03%
- 2億2328万
- 2024年3月31日 +1.18%
- 2億2592万
- 2025年3月31日 +3.28%
- 2億3333万
- 2026年3月31日 +2.18%
- 2億3842万
個別
- 2008年3月31日
- 1億3792万
- 2009年3月31日 -41.3%
- 8096万
- 2010年3月31日 +72.44%
- 1億3961万
- 2011年3月31日 +6.92%
- 1億4927万
- 2012年3月31日 -1.53%
- 1億4700万
- 2013年3月31日 +1.36%
- 1億4900万
- 2014年3月31日 +13.35%
- 1億6889万
- 2015年3月31日 -0.53%
- 1億6800万
- 2016年3月31日 +5.95%
- 1億7800万
- 2017年3月31日 +3.37%
- 1億8400万
- 2018年3月31日 +38.59%
- 2億5500万
- 2019年3月31日 +3.14%
- 2億6300万
- 2020年3月31日 -28.52%
- 1億8800万
- 2021年3月31日 +18.62%
- 2億2300万
- 2022年3月31日 -14.35%
- 1億9100万
- 2023年3月31日 +4.19%
- 1億9900万
- 2024年3月31日 +1.01%
- 2億100万
- 2025年3月31日 +3.48%
- 2億800万
- 2026年3月31日 +1.92%
- 2億1200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/24 11:48
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 運賃及び荷造費 511,328 千円 558,780 千円 賞与引当金繰入額 120,065 千円 120,094 千円 退職給付費用 51,071 千円 57,860 千円 役員賞与引当金繰入額 51,200 千円 37,200 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
商品、製品、原材料、仕掛品
総平均法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 4~10年2026/06/24 11:48 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/24 11:48
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 5,250 - - 5,250 賞与引当金 208,000 212,000 208,000 212,000 役員賞与引当金 51,200 37,200 51,200 37,200 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 11:48
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 63,606千円 66,716千円 未払事業税等 37,153千円 38,942千円
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した
建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/06/24 11:48