形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は8年です。
その他の有形固定資産
主として定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならび
に2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～50年
少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2019/06/20 13:15

#2 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	23	百万円	94	百万円
機械装置及び運搬具	159		54

2019/06/20 13:15

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)なら
びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2019/06/20 13:15

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置
主として定額法によっています。
なお、主な耐用年数は8年です。
その他の有形固定資産
主として定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)なら
びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～50年
運搬具 2～ 7年
少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却によっています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2019/06/20 13:15