#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/22 10:04
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: ② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べて2,138百万円(前期比17.8%増)の14,163百万円となりました。主な要因は、機械装置及び運搬具(純額)が1,824百万円増加、建物及び構築物(純額)が794百万円増加しましたが、建設仮勘定が689百万円減少したことによるものであります。
③ 負債
2018/06/22 10:04
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。2018/06/22 10:04