日本触媒（4114）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 169億6900万
- 2012年3月31日 +10.77%
- 187億9700万
- 2013年3月31日 -16.5%
- 156億9600万
- 2014年3月31日 +62.54%
- 255億1300万
- 2015年3月31日 +30.37%
- 332億6100万
- 2016年3月31日 -43.87%
- 186億7100万
- 2017年3月31日 +15.34%
- 215億3500万
- 2018年3月31日 +10.16%
- 237億2300万
- 2019年3月31日 -6.87%
- 220億9400万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 26.その他の包括利益2025/06/17 15:20
その他の包括利益の内訳項目ごとの組替調整額および税効果額は以下のとおりであります。
- #2 注記事項－その他の金融資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2025/06/17 15:20
(2)その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) その他 916 799 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 資本性金融商品 44,146 37,040
当社グループは取引関係の維持・強化を目的に保有している株式を、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産に指定しております。 - #3 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 帳簿価額合計には、共同支配企業の帳簿価額(前連結会計年度 3,351百万円、当連結会計年度 3,324百万円)を含めております。2025/06/17 15:20
個々には重要性のない関連会社および共同支配企業の当期包括利益の持分取込額は以下のとおりであります。
- #4 注記事項－資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (3)その他の資本の構成要素2025/06/17 15:20
① その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の純変動額
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品の取得原価と公正価値との差額であります。なお、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品を処分した場合、取得原価と公正価値の差額をその他の資本の構成要素から利益剰余金に振り替えております。 - #5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループの各企業の財務諸表に含まれる項目は、企業が営業活動を行う主たる経済環境における通貨(機能通貨)を用いて測定しております。2025/06/17 15:20
外貨建取引は、取引日の為替レートを用いて、または財務諸表項目について再測定を実施する場合にはその測定日における為替レートを用いて、機能通貨に換算しております。これらの取引の決済から生じる為替差額、ならびに外貨建の貨幣性資産および負債を決算日の為替レートで換算することによって生じる為替差額は純損益で認識しております。ただし、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品およびキャッシュ・フロー・ヘッジから生じる換算差額については、その他の包括利益として認識しております。
② 在外営業活動体 - #6 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 金融収益の内訳は以下のとおりであります。2025/06/17 15:20
(注) 受取配当金は主に継続保有している株式からの配当金であります。(単位:百万円) 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 1,268 1,474 その他 66 17
金融費用の内訳は以下のとおりであります。 - #7 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当該株価変動リスクを低減するために、定期的に時価や発行体(取引先企業)の財務状況等を把握し、また、取引先企業との関係を勘案して保有状況を継続的に見直しております。2025/06/17 15:20
当社グループが期末日現在において保有する資本性金融商品につき、その他全ての変数が一定であることを前提として、市場価格が10%変動した場合にその他の包括利益(税効果控除後)が受ける影響は以下のとおりであります。
- #8 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結包括利益計算書】2025/06/17 15:20
(単位:百万円) 当期利益 12,374 18,453 その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の純変動額 26 4,964 △1,727 確定給付制度の再測定 19,26 3,287 1,525 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 13,26 △10 △19 純損益に振り替えられることのない項目合計 8,240 △221 在外営業活動体の換算差額 26 12,592 △710 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 13,26 831 9 純損益に振り替えられる可能性のある項目合計 13,424 △702 税引後その他の包括利益 21,664 △922 当期包括利益 34,038 17,531 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 32,239 16,147 非支配持分 1,799 1,383 当期包括利益 34,038 17,531
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
