4114 日本触媒

4114
2026/04/17
時価
3306億円
PER 予
21.71倍
2010年以降
赤字-28.32倍
(2010-2025年)
PBR
0.84倍
2010年以降
0.52-1.54倍
(2010-2025年)
配当 予
4.54%
ROE 予
3.87%
ROA 予
2.66%
資料
Link
CSV,JSON

日本触媒(4114)の営業利益の推移 - 第一四半期

【期間】

連結

2010年6月30日
75億1300万
2011年6月30日 +27.54%
95億8200万
2012年6月30日 -25.52%
71億3700万
2013年6月30日 -70.24%
21億2400万
2014年6月30日 +205.37%
64億8600万
2015年6月30日 +38.61%
89億9000万
2016年6月30日 -37.59%
56億1100万
2017年6月30日 +34.56%
75億5000万
2018年6月30日 +9.09%
82億3600万

有報情報

#1 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
【第1四半期連結累計期間】
(単位:百万円)
その他の営業費用357178
営業利益9,0266,721
金融収益9461,075
2023/08/09 14:59
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
アクリル酸及びアクリル酸エステルは、製品海外市況や原料価格の下落に伴い販売価格が下落したことや、販売数量が減少したことにより、減収となりました。 高吸水性樹脂は、販売数量は減少したものの、販売価格が上昇したことで、増収となりました。 酸化エチレンは、原料価格の下落に伴い販売価格が下落したことや、販売数量が減少したことにより、減収となりました。 エチレングリコールは、販売数量が増加したことにより、増収となりました。 特殊エステルは、販売数量の減少や、製品海外市況の下落に伴い販売価格が下落したことにより、減収となりました。 無水マレイン酸は、販売数量の減少や、原料価格の下落に伴い販売価格が下落したことにより、減収となりました。 プロセス触媒は、販売数量が減少したことにより、減収となりました。 以上の結果、マテリアルズ事業の売上収益は、前年同期に比べて12.4%減少の714億1千8百万円となりました。
営業利益は、海上輸送費の下落などにより販売費及び一般管理費が減少したこと、一部の製品で円安の進行等による交易条件の改善や原料価格の下落などを受けてスプレッドが拡大したことなどの増益要因があるものの、在庫評価差額の影響や販売数量が減少したことにより、前年同期に比べて33.6%減少の45億4千1百万円となりました。
②ソリューションズ事業
2023/08/09 14:59

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