建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
機械及び装置は定額法(一部は定率法)
その他の有形固定資産は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 4～8年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法2016/05/13 14:50

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
機械装置は定額法(一部は定率法)
その他の有形固定資産は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～10年
ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法2016/05/13 14:50