訂正有価証券報告書-第85期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
機械及び装置は定額法(一部は定率法)
その他の有形固定資産は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 4~8年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法
(1) 有形固定資産
機械及び装置は定額法(一部は定率法)
その他の有形固定資産は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 4~8年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法