<マテリアリティに関連するリスクが顕在化した場合のレジリエンス>省エネ、再生可能エネルギーの導入・拡大、エネルギー転換などの施策を推進し、CO2排出量削減目標を達成することにより、今後発生すると考えられる炭素税負担額を低減できると考えます。またエネルギー使用量全体を抑える事により、エネルギーコストの削減にもつながります。
参考:工場・研究所の敷地内への浸水等による長期間の操業停止など、グローバルな生産活動への影響に対しては、大規模自然災害に対するBCPを策定し、水害に対しては浸水防止措置や設備投資対応(生産に関する重要資産の地理的分散保管、建物の防水化、重要設備の高層・高所配置化、浸水防止壁設置など)を実施し、物理的リスクに対応することにより、大規模災害発生時にも事業継続・安定供給できる体制を整えています。
<マテリアリティに関連する指標と目標>当社グループでは、マテリアリティに関連するリスクに対して、指標と目標を可能な限り開示しています。下記[表③-2-4]では、「地球環境への負荷の低減」に関連する指標として設定し、モニタリングした結果を示しています。

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#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

注4.国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりです。

	前事業年度(2024年12月31日)	当事業年度(2025年12月31日)
建物	138百万円	138百万円
構築物	19	19

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#3 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
使用権資産減価償却費
建物及び構築物を原資産とするもの	3,425	3,454
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	488	546

(2)リース取引に係るキャッシュ・アウトフロー
リース取引に係るキャッシュ・アウトフローの金額は、以下のとおりです。

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#4 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりです。
・建物及び構築物 15～50年
・機械装置及び運搬具 4～15年

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