① 有形固定資産
当社および国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

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#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 有形固定資産の取得価額から控除している国庫補助金等の受入による圧縮記帳累計額

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	2,186	百万円	2,186	百万円
機械装置及び運搬具	2,545		2,545

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#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

場所	用途	種類	金額(百万円)
日本(兵庫県姫路市)	合成樹脂製造設備	土地	4,450
		建物及び構築物	315
		機械装置及び運搬具	513
		工具、器具及び備品	25
		建設仮勘定	56
		無形固定資産その他	50
日本(兵庫県たつの市)	レンズ製造設備	建物及び構築物	73
		機械装置及び運搬具	146
		工具、器具及び備品	66
		建設仮勘定	1,330
		無形固定資産その他	24

(グルーピングの方法)
当社グループは、当社資産についてはSBU、BUを最小の単位として、連結子会社については主に子会社を最小の単位として資産のグルーピングを行っております。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法
(2) 無形固定資産

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