- 4204
- 2026/09/10
- 時価
- 1兆76億円
- PER 予
- 13.2倍
- 2010年以降
- 8.86-29.93倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.18倍
- 2010年以降
- 0.73-1.89倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.26%
- ROE 予
- 8.93%
- ROA 予
- 5.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 3.報告セグメントの変更等に関する事項2015/03/10 14:33
会計方針の変更に記載のとおり、従来、当社および国内連結子会社は、建物(建物付属設備を除く)以外のその他の有形固定資産(リース資産を除く)については主として定率法を採用していたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更した。
この変更により、従来の方法に比べて、当第3四半期連結累計期間のセグメント利益が、住宅が516百万円、環境・ライフラインが799百万円、高機能プラスチックスが1,587百万円、その他が344百万円増加している。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2015/03/10 14:33
従来、当社および国内連結子会社は、建物(建物付属設備を除く)以外のその他の有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については主として定率法を採用していたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更している。
当社は「100年経っても存在感のある企業グループを目指す」という基本方針のもと、当連結会計年度を開始年度とする新たな中期経営計画「SHINKA!-Advance 2016」において各カンパニーの諸施策を策定し、これを契機に主要な設備について今後の稼働状況の検討を進めた。 - #3 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
会計方針の変更に記載のとおり、従来、当社および国内連結子会社は、建物(建物付属設備を除く)以外のその他の有形固定資産(リース資産を除く)については主として定率法を採用していたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更した。
この変更により、従来の方法に比べて、当第3四半期連結累計期間のセグメント利益が、住宅が516百万円、環境・ライフラインが799百万円、高機能プラスチックスが1,587百万円、その他が344百万円増加している。2015/03/10 14:33