有価証券報告書-第103期(2024/04/01-2025/03/31)
⑤指標と目標
当社グループでは下記に記載した、人的資本における16の指針については、当社においては、関連する指標のデータ管理とともに、具体的な取り組みが行われているものの、連結グループに属する全ての会社では行われていないため、連結グループにおける記載が困難である場合は、提出会社単体の指標と目標を開示している。
※1 長期ビジョン達成に向けた挑戦行動を、従業員が実際に発現したかをアンケートで測定
※2 ビジネスリーダー最上位ポストの後継候補者数÷同ポスト数
※3 (1-(1年間の離職者数÷当該年4月時点の従業員数))×100
※4 エンゲージ関連行動質問6問(6点満点)の平均が4.5点以上の従業員の割合について、2019年度の実績を100としたときの指数
※5 年度における従業員一人当たりの研修受講時間
※6 S職が配置されている専門領域数÷全専門領域数
※7 制度上の賃金格差はなく、労務構成(年齢および資格)比による格差
※8 所定内労働時間(7.5時間)+所定外労働時間-有給休暇取得時間
※9 当該年においてメンタルヘルス不調を理由に1か月を超える休暇をした従業員の比率
※10 付加価値額(営業利益+減価償却費+労務費)[成果]÷人的資本コスト(労務費+厚生費+採用費+研修費)[投資]
当社グループでは下記に記載した、人的資本における16の指針については、当社においては、関連する指標のデータ管理とともに、具体的な取り組みが行われているものの、連結グループに属する全ての会社では行われていないため、連結グループにおける記載が困難である場合は、提出会社単体の指標と目標を開示している。
※1 長期ビジョン達成に向けた挑戦行動を、従業員が実際に発現したかをアンケートで測定※2 ビジネスリーダー最上位ポストの後継候補者数÷同ポスト数
※3 (1-(1年間の離職者数÷当該年4月時点の従業員数))×100
※4 エンゲージ関連行動質問6問(6点満点)の平均が4.5点以上の従業員の割合について、2019年度の実績を100としたときの指数
※5 年度における従業員一人当たりの研修受講時間
※6 S職が配置されている専門領域数÷全専門領域数
※7 制度上の賃金格差はなく、労務構成(年齢および資格)比による格差
※8 所定内労働時間(7.5時間)+所定外労働時間-有給休暇取得時間
※9 当該年においてメンタルヘルス不調を理由に1か月を超える休暇をした従業員の比率
※10 付加価値額(営業利益+減価償却費+労務費)[成果]÷人的資本コスト(労務費+厚生費+採用費+研修費)[投資]