日本ゼオン(4205)の社債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 200億
- 2009年3月31日 ±0%
- 200億
- 2010年3月31日 -50%
- 100億
- 2010年12月31日 ±0%
- 100億
- 2011年3月31日 ±0%
- 100億
- 2011年6月30日 ±0%
- 100億
- 2011年9月30日 ±0%
- 100億
- 2011年12月31日 ±0%
- 100億
- 2012年3月31日 ±0%
- 100億
- 2013年6月30日 ±0%
- 100億
- 2013年9月30日 ±0%
- 100億
- 2013年12月31日 ±0%
- 100億
- 2014年3月31日 ±0%
- 100億
- 2014年6月30日 ±0%
- 100億
- 2014年9月30日 ±0%
- 100億
- 2014年12月31日 ±0%
- 100億
- 2015年3月31日 ±0%
- 100億
- 2015年6月30日 +100%
- 200億
- 2015年9月30日 ±0%
- 200億
- 2015年12月31日 ±0%
- 200億
- 2016年3月31日 ±0%
- 200億
- 2016年6月30日 ±0%
- 200億
- 2016年9月30日 ±0%
- 200億
- 2016年12月31日 ±0%
- 200億
- 2017年3月31日 ±0%
- 200億
- 2017年6月30日 -50%
- 100億
- 2017年9月30日 ±0%
- 100億
- 2017年12月31日 ±0%
- 100億
- 2018年3月31日 ±0%
- 100億
- 2018年6月30日 ±0%
- 100億
- 2018年9月30日 ±0%
- 100億
- 2018年12月31日 ±0%
- 100億
- 2019年3月31日 ±0%
- 100億
- 2019年6月30日 ±0%
- 100億
- 2019年9月30日 ±0%
- 100億
- 2019年12月31日 ±0%
- 100億
- 2020年3月31日 ±0%
- 100億
- 2020年6月30日 ±0%
- 100億
- 2020年9月30日 ±0%
- 100億
- 2020年12月31日 ±0%
- 100億
- 2021年3月31日 ±0%
- 100億
個別
- 2008年3月31日
- 200億
- 2009年3月31日 ±0%
- 200億
- 2010年3月31日 -50%
- 100億
- 2011年3月31日 ±0%
- 100億
- 2012年3月31日 ±0%
- 100億
- 2014年3月31日 ±0%
- 100億
- 2015年3月31日 ±0%
- 100億
- 2016年3月31日 +100%
- 200億
- 2017年3月31日 ±0%
- 200億
- 2018年3月31日 -50%
- 100億
- 2019年3月31日 ±0%
- 100億
- 2020年3月31日 ±0%
- 100億
- 2021年3月31日 ±0%
- 100億
有報情報
- #1 その他の参考情報(連結)
- 2025年7月30日提出の臨時報告書に係る訂正報告書であります。2026/06/25 16:39
(6) 発行登録書(株券、社債券等)及びその添付資料
2026年4月20日関東財務局長に提出 - #2 社債明細表、連結財務諸表(連結)
- 【社債明細表】2026/06/25 16:39
該当事項はありません。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- d.資金調達2026/06/25 16:39
当社グループの継続と発展のために必要となる資金を安定的に確保するため、内部資金と外部資金を活用しております。運転資金および設備投資資金は、営業活動によるキャッシュ・フロー、金融機関からの借入、コマーシャル・ペーパーおよび社債の発行などを活用しております。財務健全性および信用格付の維持により外部資金調達能力を確保するとともに、必要に応じてコミットメントラインの設定により流動性を確保しております。
④経営方針・経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標 - #4 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/06/25 16:39
該当事項はありません。 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (1)金融商品に対する取組方針2026/06/25 16:39
当社グループは、運転資金及び設備投資資金等の資金需要に対して、金融機関からの借入及び資本市場からの調達(コマーシャル・ペーパー、社債等)を行い、必要資金を確保することとしております。一時的な余資は安全性の高い金融資産で運用しております。デリバティブは、後述するリスクを回避するために利用しており、投機的な取引は行わない方針であります。
(2)金融商品の内容及びそのリスク