日本ゼオン（4205）のリース資産の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2009年3月31日: 8300万
2010年3月31日 +115.66%: 1億7900万
2011年3月31日 +17.32%: 2億1000万
2012年3月31日 +3.81%: 2億1800万
2013年3月31日 +31.65%: 2億8700万
2014年3月31日 +133.1%: 6億6900万
2015年3月31日 +2.39%: 6億8500万
2016年3月31日 -11.39%: 6億700万
2017年3月31日 -2.64%: 5億9100万
2018年3月31日 -2.71%: 5億7500万
2019年3月31日 -4.35%: 5億5000万
2020年3月31日 -14.36%: 4億7100万
2021年3月31日 -9.34%: 4億2700万
2022年3月31日 -9.84%: 3億8500万
2023年3月31日 -0.78%: 3億8200万
2024年3月31日 -2.36%: 3億7300万
2025年3月31日 +19.03%: 4億4400万

有報情報

#1 主要な設備の状況: (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、リース資産及び建設仮勘定の合計であります。
※2.氷見二上工場(富山県氷見市)及び敦賀工場(福井県敦賀市)に所有する機械装置等が含まれております。
2025/06/26 15:30
#2 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
当社及び国内連結子会社は、主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用し、在外連結子会社は、主として移動平均法に基づく低価法により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2025/06/26 15:30
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
2025/06/26 15:30
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
2025/06/26 15:30