4205 日本ゼオン

4205
2024/04/26
時価
3649億円
PER 予
19.2倍
2010年以降
5.92-30.68倍
(2010-2024年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.56-1.8倍
(2010-2024年)
配当 予
2.96%
ROE 予
4.83%
ROA 予
3.29%
資料
Link
CSV,JSON

機械装置及び運搬具(純額)

【期間】

連結

2008年3月31日
504億2400万
2009年3月31日 -20.04%
403億2000万
2010年3月31日 +21.77%
490億9800万
2011年3月31日 -13.84%
423億100万
2012年3月31日 -20.45%
336億5000万
2013年3月31日 +4.39%
351億2600万
2014年3月31日 +29.02%
453億1900万
2015年3月31日 +21.77%
551億8700万
2016年3月31日 -14.31%
472億8900万
2017年3月31日 +27.62%
603億5100万
2018年3月31日 -23.96%
458億8800万
2019年3月31日 -27.36%
333億3400万
2020年3月31日 -11.61%
294億6500万
2021年3月31日 +18.26%
348億4500万
2022年3月31日 +11.91%
389億9500万
2023年3月31日 -19.31%
314億6700万
2024年3月31日 +25.14%
393億7900万

有報情報

#1 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
場所用途種類減損損失(百万円)
栃木県佐野市高機能樹脂成形加工設備建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定等643
富山県高岡市他医療器材生産設備建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定等535
神奈川県川崎市合成ゴム生産設備建物及び構築物、機械装置及び運搬具535
岡山県倉敷市高機能樹脂生産設備建設仮勘定314
当社グループは、事業用資産に関しては、継続的に損益の把握を実施している管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っております。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別資産別に減損損失の判定を行っております。
事業用資産に関して、収益性の低下に伴い投資額の回収が見込めないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお回収可能価額の算出については、正味売却価額(固定資産税評価額等を合理的に調整して算出した額)と使用価値のいずれか高い金額を採用しております。各設備及び施設については、将来キャッシュ・フローが見込めないため、回収可能価額を零として評価しており、割引率を使用しておりません。
2023/06/29 13:15