タキロンシーアイ(4215)の役員賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 700万
- 2009年3月31日 +85.71%
- 1300万
- 2010年3月31日 +361.54%
- 6000万
- 2011年3月31日 +145%
- 1億4700万
- 2012年3月31日 -7.48%
- 1億3600万
- 2013年3月31日 +19.85%
- 1億6300万
- 2014年3月31日 +10.43%
- 1億8000万
- 2015年3月31日 -31.67%
- 1億2300万
- 2016年3月31日 +4.88%
- 1億2900万
- 2017年3月31日 +1.55%
- 1億3100万
- 2018年3月31日 +43.51%
- 1億8800万
- 2019年3月31日 +14.89%
- 2億1600万
- 2020年3月31日 +21.3%
- 2億6200万
- 2021年3月31日 -31.3%
- 1億8000万
- 2022年3月31日 +17.22%
- 2億1100万
- 2023年3月31日 -14.22%
- 1億8100万
- 2024年3月31日 +30.94%
- 2億3700万
個別
- 2011年3月31日
- 6500万
- 2012年3月31日 -18.46%
- 5300万
- 2013年3月31日 +22.64%
- 6500万
- 2014年3月31日 +38.46%
- 9000万
- 2015年3月31日 -22.22%
- 7000万
- 2016年3月31日 +5.71%
- 7400万
- 2017年3月31日 +6.76%
- 7900万
- 2018年3月31日 +3.8%
- 8200万
- 2019年3月31日 +1.22%
- 8300万
- 2020年3月31日 +54.22%
- 1億2800万
- 2021年3月31日 -56.25%
- 5600万
- 2022年3月31日 +57.14%
- 8800万
- 2023年3月31日 -48.86%
- 4500万
- 2024年3月31日 +115.56%
- 9700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/26 13:14
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賞与引当金繰入額 974 1,168 役員賞与引当金繰入額 181 237 退職給付費用 381 382 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
ⅰ.建物及び構築物
主として定額法
主な耐用年数は5~50年であります。
ⅱ.機械装置及び運搬具、その他
主として定率法
主な耐用年数は4~13年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/06/26 13:14 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2024/06/26 13:14
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 974 1,258 974 1,258 役員賞与引当金 45 97 45 97 株式給付引当金 95 22 23 93 - #4 役員報酬(連結)
- 2. 非業務執行取締役及び監査役の報酬は、固定報酬のみであります。2024/06/26 13:14
3. 賞与の額は、当事業年度の連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益の見込み額から算出した当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額であります。当該業績指標を選定した理由は業績への寄与を反映するものであるからです。なお、実績は、連結営業利益6,228百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,102百万円であります。
4. 株式報酬は、株式交付規程に基づき当事業年度に費用計上した額及び譲渡制限付株式報酬規程に基づき当事業年度に取締役に割り当てられた額であります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
① 建物、構築物
主として定額法
なお、主な耐用年数は5~50年であります。
② 機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品
定率法
なお、主な耐用年数は5~8年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
定額法
なお、主な耐用年数は5年であります。2024/06/26 13:14