- 4206
- 2026/10/09
- 時価
- 2926億円
- PER 予
- 14.05倍
- 2010年以降
- 9.54-25.94倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.42倍
- 2010年以降
- 0.84-2.45倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.33%
- ROE 予
- 10.07%
- ROA 予
- 5.66%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 594億2600万
- 2019年3月31日 +2.88%
- 611億3600万
個別
- 2018年3月31日
- 601億7600万
- 2019年3月31日 +3.22%
- 621億1500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2024/06/24 15:23
前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2024/06/24 15:23
有形固定資産
主として、化成品事業における生産設備(機械及び装置)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年~50年
構築物 7年~50年
機械及び装置 4年~25年
車両運搬具 4年~10年
工具、器具及び備品 3年~20年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2024/06/24 15:23 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2024/06/24 15:23
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/06/24 15:23
(単位:百万円) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ①財政状態及び経営成績の状況2024/06/24 15:23
<資産>当連結会計年度末における流動資産は129,888百万円となり、前連結会計年度末に比べ311百万円減少いたしました。これは主に受取手形及び売掛金が1,049百万円、商品及び製品が1,241百万円増加したことに対し、現金及び預金が3,933百万円減少したことによるものであります。固定資産は61,136百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,709百万円増加いたしました。これは主に有形固定資産が2,485百万円増加したことによるものであります。
この結果、総資産は、191,025百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,398百万円増加いたしました。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/24 15:23
有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品は、最終仕入原価法による原価法によっております。2024/06/24 15:23
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 3年~25年
在外連結子会社は見積耐用年数を使用した残存価額を零とする定額法を採用しております。
無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社の自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/24 15:23