フクビ化学工業(7871)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 30億4700万
- 2009年3月31日 +14.18%
- 34億7900万
- 2010年3月31日 -6.47%
- 32億5400万
- 2011年3月31日 -5.07%
- 30億8900万
- 2012年3月31日 -5.54%
- 29億1800万
- 2013年3月31日 +4.66%
- 30億5400万
- 2014年3月31日 -6.32%
- 28億6100万
- 2015年3月31日 -1.78%
- 28億1000万
- 2016年3月31日 -3.2%
- 27億2000万
- 2017年3月31日 +7.54%
- 29億2500万
- 2018年3月31日 -0.89%
- 28億9900万
- 2019年3月31日 -4.31%
- 27億7400万
- 2020年3月31日 +30.86%
- 36億3000万
- 2021年3月31日 -5.7%
- 34億2300万
- 2022年3月31日 -4.56%
- 32億6700万
- 2023年3月31日 -4.1%
- 31億3300万
- 2024年3月31日 -4.76%
- 29億8400万
- 2025年3月31日 -5.09%
- 28億3200万
有報情報
- #1 その他の特別損失の注記(連結)
- ※8 特別損失「その他」に含まれる固定資産除却損の内訳2025/06/25 13:07
※9 特別損失「その他」に含まれる固定資産売却損の内訳前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 1 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 0 百万円 1 百万円
- #2 主要な設備の状況
- (注) 1. 賃借している土地、建物の面積については、⦅外書き⦆(単位、㎡)してあります。2025/06/25 13:07
2. 貸与している土地、建物の面積については、[内書き](単位、㎡)してあります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 13:07
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2025/06/25 13:07
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 78 百万円 78 百万円 機械装置及び運搬具 119 百万円 139 百万円 - #5 特別損失・その他に関する注記
- ※7 特別損失「その他」に含まれる固定資産除却損の内訳2025/06/25 13:07
※8 特別損失「その他」に含まれる固定資産売却損の内訳前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 1 百万円 0 百万円 機械及び装置 0 百万円 1 百万円
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一方で、政策金利の引き上げによる企業の資金調達コストの上昇や、資源価格の高騰、物価高の影響に加えて、米国の関税政策による世界経済減速の懸念が広がったことなどから、景気の先行きについては不透明な状況が続いております。2025/06/25 13:07
当社グループに関連する住宅業界においては、持ち家や分譲住宅の減少が続く中、2025年4月の省エネ基準適合義務化や4号特例縮小といった法改正を前にした駆け込み需要が、同年3月に見られました。その結果、2024年度の新設住宅着工戸数は816千戸(前期比2.0%増)、床面積は62,830千平方メートル(同1.0%増)となりました。非住宅建築分野においては、事務所、工場および倉庫の減少が見られ、同年度の民間非居住建物着工床面積は34,744千平方メートル(同10.5%減)となりました。
[新設住宅着工および民間非居住建物着工の推移] - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (資産除去債務関係)2025/06/25 13:07
当社及び当社グループは、一部の社有建物について、その解体時におけるアスベスト除去債務を有しておりますが、当該債務に関連する建物の使用期間が明確でなく、現時点において解体も予定されていないことから、資産除去債務を合理的に見積ることができません。そのため、当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/25 13:07
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。