フクビ化学工業（7871）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 建築資材の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 21億1800万
- 2013年6月30日 -72.99%
- 5億7200万
- 2013年9月30日 +98.6%
- 11億3600万
- 2013年12月31日 +65.58%
- 18億8100万
- 2014年3月31日 +40.19%
- 26億3700万
- 2014年6月30日 -76.22%
- 6億2700万
- 2014年9月30日 +94.9%
- 12億2200万
- 2014年12月31日 +54.75%
- 18億9100万
- 2015年3月31日 +30.46%
- 24億6700万
- 2015年6月30日 -77.83%
- 5億4700万
- 2015年9月30日 +106.03%
- 11億2700万
- 2015年12月31日 +66.64%
- 18億7800万
- 2016年3月31日 +35.57%
- 25億4600万
- 2016年6月30日 -75.02%
- 6億3600万
- 2016年9月30日 +108.33%
- 13億2500万
- 2016年12月31日 +58.42%
- 20億9900万
- 2017年3月31日 +36.87%
- 28億7300万
- 2017年6月30日 -79.19%
- 5億9800万
- 2017年9月30日 +85.28%
- 11億800万
- 2017年12月31日 +72.47%
- 19億1100万
- 2018年3月31日 +34.17%
- 25億6400万
- 2018年6月30日 -77.11%
- 5億8700万
- 2018年9月30日 +107.16%
- 12億1600万
- 2018年12月31日 +65.71%
- 20億1500万
- 2019年3月31日 +34.24%
- 27億500万
- 2019年6月30日 -73.64%
- 7億1300万
- 2019年9月30日 +102.52%
- 14億4400万
- 2019年12月31日 +53.12%
- 22億1100万
- 2020年3月31日 +26.68%
- 28億100万
- 2020年6月30日 -84.9%
- 4億2300万
- 2020年9月30日 +121.75%
- 9億3800万
- 2020年12月31日 +79.53%
- 16億8400万
- 2021年3月31日 +39.67%
- 23億5200万
- 2021年6月30日 -72.83%
- 6億3900万
- 2021年9月30日 +92.8%
- 12億3200万
- 2021年12月31日 +66.8%
- 20億5500万
- 2022年3月31日 +36.98%
- 28億1500万
- 2022年6月30日 -79.15%
- 5億8700万
- 2022年9月30日 +145.32%
- 14億4000万
- 2022年12月31日 +78.47%
- 25億7000万
- 2023年3月31日 +33.58%
- 34億3300万
- 2023年6月30日 -76.23%
- 8億1600万
- 2023年9月30日 +103.92%
- 16億6400万
- 2023年12月31日 +66.77%
- 27億7500万
- 2024年3月31日 +28.83%
- 35億7500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (セグメント区分の変更)2025/06/25 13:07
当連結会計年度より、従来の「建築資材」「産業資材」の2セグメントから、「建材事業」「CSE事業」「精密事業」「グローバル事業」の4セグメント及び「その他」に変更しております。
当社グループは2022年3月期より事業本部制に移行しておりますが、全社戦略の各事業本部への落とし込みが定着するとともに、各事業の状況を適切に把握する会計システム等の整備など、当社グループの戦略ならびに経営実態をより適切に反映させる環境が整ったことから、今般の変更を判断したものです。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/25 13:07
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 伊藤忠建材株式会社 7,758 建築資材 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。2025/06/25 13:07
当連結会計年度より、従来の「建築資材」「産業資材」の2セグメントから、「建材事業」「CSE事業」「精密事業」「グローバル事業」の4セグメントおよび「その他」に変更しております。
この変更は、事業展開を踏まえた組織体制および経営資源配分等の意思決定プロセスの観点から、当社グループの経営実態をより適切に反映すると判断したことによるものです。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (1) 金融商品に対する取組方針2025/06/25 13:07
当社グループは、樹脂製建築資材の製造販売を中核事業としており、設備投資等に必要な資金は、主に銀行借入により調達しております。一方、一時的な余裕資金につきましては、安全性と流動性が高い銀行預金等で運用しております。なお、デリバティブ取引は、外貨建金銭債権債務の為替相場の変動リスクに対するヘッジ目的以外では利用しない方針であります。
(2) 金融商品の内容及びそのリスク
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
