有価証券報告書-第101期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
※5 減損損失
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しており、「事業整理損失」に含めて表示しております。
減損損失を計上した主な資産
当社グループは、原則として、事業用資産については事業単位を基準としてグルーピングを行っており、連結子会社については、会社単位を基準としてグルーピングを行っております。また、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、当社の新規開発品製造設備のうち筑波工場の設備については、新規事業の構造改革に伴い、事業縮小の意思決定を行ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
当連結会計年度において計上した減損損失の合計額は906百万円であり、その内訳は、建物及び構築物204百万円、機械装置690百万円、その他12百万円であります。
なお、回収可能価額の算定に当たっては、使用価値により測定しております。割引率については、除却までの期間が短く金額的影響が僅少なため考慮しておりません。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
減損損失を計上した主な資産
当社グループは、原則として、事業用資産については事業単位を基準としてグルーピングを行っており、連結子会社については、会社単位を基準としてグルーピングを行っております。また、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、当社が滋賀県長浜市に保有する一部の土地及び構築物については、遊休状態にあり、今後、事業用途として活用が見込まれないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、当社グループのエンジニアリングプラスチック製造設備のうちQuadrant EPP AG社の特定用途向け専用設備については、事業環境の悪化及び需要が大幅に減少したことから収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
当連結会計年度において計上した減損損失の合計額は478百万円であり、その内訳は、土地296百万円、構築物27百万円、機械装置155百万円であります。
なお、回収可能価額の算出に当たっては、正味売却価額及び使用価値により測定しております。収益性の低下した設備の使用価値算定に当たっては、将来キャッシュ・フローを割り引いて算出しております。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しており、「事業整理損失」に含めて表示しております。
減損損失を計上した主な資産
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| 三菱樹脂㈱ (茨城県牛久市) | 新規開発品製造設備 | 建物及び機械装置等 | 843 |
当社グループは、原則として、事業用資産については事業単位を基準としてグルーピングを行っており、連結子会社については、会社単位を基準としてグルーピングを行っております。また、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、当社の新規開発品製造設備のうち筑波工場の設備については、新規事業の構造改革に伴い、事業縮小の意思決定を行ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
当連結会計年度において計上した減損損失の合計額は906百万円であり、その内訳は、建物及び構築物204百万円、機械装置690百万円、その他12百万円であります。
なお、回収可能価額の算定に当たっては、使用価値により測定しております。割引率については、除却までの期間が短く金額的影響が僅少なため考慮しておりません。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
減損損失を計上した主な資産
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| 三菱樹脂㈱ (滋賀県長浜市) | 遊休資産 | 土地及び構築物 | 323 |
| Quadrant EPP AG (スイス・レンツブルク市) | エンジニアリングプラスチック製造設備 | 機械装置 | 155 |
当社グループは、原則として、事業用資産については事業単位を基準としてグルーピングを行っており、連結子会社については、会社単位を基準としてグルーピングを行っております。また、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、当社が滋賀県長浜市に保有する一部の土地及び構築物については、遊休状態にあり、今後、事業用途として活用が見込まれないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、当社グループのエンジニアリングプラスチック製造設備のうちQuadrant EPP AG社の特定用途向け専用設備については、事業環境の悪化及び需要が大幅に減少したことから収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
当連結会計年度において計上した減損損失の合計額は478百万円であり、その内訳は、土地296百万円、構築物27百万円、機械装置155百万円であります。
なお、回収可能価額の算出に当たっては、正味売却価額及び使用価値により測定しております。収益性の低下した設備の使用価値算定に当たっては、将来キャッシュ・フローを割り引いて算出しております。